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国際情報
International information

「スポーツ・フォー・オール」の理念を共有する国際機関や日本国外の組織との連携、国際会議での研究成果の発表などを行います。また、諸外国のスポーツ政策の比較、研究、情報収集に積極的に取り組んでいます。

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日本のスポーツ政策についての論考、部活動やこどもの運動実施率などのスポーツ界の諸問題に関するコラム、スポーツ史に残る貴重な証言など、様々な読み物コンテンツを作成し、スポーツの果たすべき役割を考察しています。

レジャー白書2011~進むレジャーの「デジタル」化~

余暇の実態を総合的に取りまとめたわが国唯一の白書

わが国における余暇の実態を総合的・時系列的に取りまとめている唯一の白書であるレジャー白書も、1977年の創刊以来、2011年度版で35号目の刊行となった。本年度のレジャー白書は、『進むレジャーの「デジタル」化』を副題とし、第4章特別レポートに掲載している。スマートフォン、ツイッター、フェイスブックなどの情報通信機器やサービスが急速に普及する中で、情報通信機器を使用してレジャー活動に参加した者の割合を算出したところ、1位は「サッカーくじ(トト)」(62.8%)であった。また、「競輪」(55.0%)、「競艇」(ボートレース)(54.2%)、「中央競馬」(53.6%)も5割を超え、余暇に公営競技を楽しむ者は、半数が情報通信機器を活用している現状を明らかにしている。

平成22年の余暇活動をみると、参加人口1位は「ドライブ」(6,290万人)であり、以下「国内観光旅行(避暑、避寒、温泉など)」(6,150万人)、「外食(日常的なものを除く)」(6,040万人)、「映画(テレビは除く)」(5,150万人)、「動物園、植物園、水族館、博物館」(4,800万人)と続く。運動・スポーツ種目としては、14位の「ピクニック、ハイキング、野外散歩」(3,380万人)がランクインしているのみで、「スポーツ系」の種目はまったく入っていない。余暇の時間にスポーツを実施する者が未だ多くないことがみてとれる。

その他、「余暇関連産業・市場の動向」や「余暇産業・政策関連情報」、緊急特集として「震災後の日本のレジャー」が組まれている。分析としては、性別、年代別、地域別、時系列と充実しており、スポーツ関係者だけでなく、余暇・レジャーに興味がある多くの方に手にとってほしい内容となっている。

(掲載:2011年10月28日)

編集発行
公益財団法人 日本生産性本部
紹介者
笹川スポーツ財団
ジャンル
調査報告書
定価
4,761円+消費税