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研究レポート

2016年度 チャレンジデーの実施プロセス 
及び 社会的インパクトに関する調査研究

毎年5月の最終水曜日に世界各地で開催される住民総参加型スポーツイベント「チャレンジデー」。日本では、2017年のチャレンジデーに128自治体がエントリーし、総計339万人が参加しました。

この調査研究は、チャレンジデーを地域のスポーツ振興やスポーツを通じたまちづくりに効果的に活用するための基礎資料とすることを目的に実施しました。具体的には、チャレンジデーの運営体制、周知に向けた取り組み、当日のプログラムの実施状況などの様々な情報を、スポーツ・健康づくり事業を評価できる枠組み「RE-AIMモデル」を使って定量的に評価することを試みました。

当日の参加率向上のために、実施自治体がどのような取り組みを行うのが効果的かを検討したり、新規の実施自治体が運営体制やプログラムを検討する上で参考となる情報を、チャレンジデー2016の全実施自治体から得たデータを元に示しています。

チャレンジデーの実施プロセス及び社会的インパクトに関する調査研究

  • 調査時期
    2016年5月~2016年11月
  • 調査対象
    2016年にチャレンジデーを実施した128自治体。
    人口カテゴリーと自治体数は以下の通りである(カッコ内は平均参加率)。
    カテゴリー1(4,999人以下) 20自治体(63.7%)  
    カテゴリー2(5,000~9,999人) 18自治体(62.9%)  
    カテゴリー3(10,000~29,999人) 33自治体(52.3%)  
    カテゴリー4(30,000~69,999人) 32自治体(51.5%)  
    カテゴリー5(70,000~249,999人) 23自治体(61.9%)  
    カテゴリー6(250,000人以上) 2自治体(29.8%)  
    全カテゴリー 128自治体(54.3%)
  • 調査方法
    質問紙調査票を参加自治体に送り、助成金申請時およびチャレンジデー実施報告時に回答・提出してもらった。
  • 発行
    2017年3月
全文(PDF:1.11MB)
目次
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  • 発行者
    公益財団法人 笹川スポーツ財団

無断転載、複製および転訳載を禁止します。引用の際は本書が出典であることを明記してください。
本事業は、ボートレースの交付金による日本財団の助成金を受けて実施しました。

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