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研究レポート

中央競技団体現況調査2016

スポーツ振興の直接の担い手である競技団体(種目団体)を統轄する中央競技団体の現状を把握し、スポーツの効果的な普及および強化の方策を検討する基礎資料とすることを目的とした。

主な調査結果

  • 役職員数
    ・<男女比>男性役員1,152人、女性役員143人で役員の9割が男性
    ・<理 事>全体(3,561人)に対し、非常勤理事(1,069人)の割合が高い
    ・「女性役員が存在しない団体」の割合は減少しており、男女比の偏りに解消傾向が   見られた。
    役員の人数を全体(3,561人)に対する割合でみると、理事(常勤)が2.5%、理事(非常勤)が30.0%、監事が3.9%と、理事(非常勤)の割合が飛び抜けて高く、多くの理事(非常勤)が存在していることがわかる。性別にみると、男性役員の合計が1,152人であるのに対して女性役員は143人と、役員の約9割が男性で占められている。また、62団体のうち11団体(18.0%)では女性役員が存在せず、41団体(66.1%)では女性役員が2人以下であった。
    なお、分析対象としている団体が異なるため単純な比較は難しいが、女性役員が存在しない団体の割合は2010年が44.3%、2012年が31.0%、2014年が19.1%と減少傾向にある。
    (※数値は調査時のもの)
  • 競技者の登録数 (個人登録競技者数を把握している55団体を対象)
    ・個人登録をしている競技者数は全体で525万7,113人だった。
    ・個人登録者数が最も多い競技はサッカー(99万5,670人)、登録チーム数が最    も多いのは軟式野球(5万600チーム)だった。
    個人登録者数についてみると、最も多いのがサッカーの99万5,670人で、以下、バスケットボール(63万6,987人)、ゴルフ(55万1,218人)、ソフトテニス(45万8,275人)、陸上競技(41万7,435人)、バレーボール(41万6,273人)の順となっている。登録チーム数についてみると、最も多いのは、軟式野球(5万600チーム)で、以下、バスケットボール(3万4,302チーム)、サッカー(2万8,386チーム)、バレーボール(2万7,312チーム)の順となっている。
  • 調査対象団体数の減少にも関わらず、総収入合計が増加
    ・対象団体数が2012年調査時から減少しているにもかかわらず、直近の2年間では  総収入の合計が約92億円(18.5%)の増加となった。
    分析対象団体がすべて同一でない点に留意が必要であるが、過去の調査結果と比較すると、対象団体数が2012年度の71、2014年度の66から62へと減少しているにもかかわらず、直近の2年間では総収入の合計が約92億円(18.5%)の増加となっている。競技団体の平均収入規模についても約2億円(26.1%)の増加があった。

中央競技団体現況調査2016

  • 調査時期
    2016年10月~11月
  • 調査対象
    (公財)日本オリンピック委員会、(公財)日本体育協会、(特非)日本ワールドゲームズ協会に加盟、準加盟している中央競技団体87 団体
  • 調査方法
    郵送法による質問紙調査
  • 調査メンバー
    【共同研究者】
    早稲田大学スポーツ科学学術院 教授 武藤 泰明
    常葉大学法学部 専任講師 三浦 一輝
    【笹川スポーツ財団 スポーツ政策研究所】
    主任研究員 吉田 智彦
    主任研究員 藤原 直幸
  • 発行
    2017年3月
全文(PDF:2.78MB)
目次
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  • Ⅰ. 要旨

  • Ⅱ. 調査の概要

  • Ⅲ. 調査結果

    • 1 競技人口と登録制度に関する調査

      • 1-1 登録制度の有無

      • 1-2 登録競技者数

      • 1-3 登録競技者数の分布

    • 2 中央競技団体の役職員に関する調査(団体調査)

      • 2-1 役職員および評議員

    • 3 主催大会の大会数および観戦者数等に関する調査

      • 3-1 主催大会数

      • 3-2 日本選手権大会における観戦者数と入場料収入

    • 4 小学生の競技の普及状況に関する調査

      • 4-1 競技の環境

    • 5 中央競技団体の収支予算の分析

      • 5-1 調査の背景と目的

      • 5-2 調査対象と調査方法

      • 5-3 収支予算の分析

      • 5-4 収入

      • 5-5 支出

      • 5-6 収支の状況

      • 5-7 新公益法人への移行と会計区分

    • 6 考察

  • 付録 調査票

  • 発行者
    公益財団法人 笹川スポーツ財団

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