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障害者スポーツ

障害者スポーツとは?

障害者スポーツとはなにか?笹川スポーツ財団では、障害者スポーツの現状や課題を、さまざまな立場や側面から調査したデータで読み解きます。障害の有無に関係なく、誰もがスポーツを楽しむ共生社会をの実現を目指します。

 

障害者スポーツに関する調査報告書

2018年度

障害者専用・優先スポーツ施設に関する研究2018

障害者専用・優先スポーツ施設をハブ施設・サテライト施設と定義し、既存の社会資源とネットワーク構築を

現状 : 障害児・者のスポーツ参加をささえる人材およびそれを受け入れる施設が充分とは言いがたい。

目標 : 障害児・者がいつでもどこでもスポーツができる環境を整える。

取るべき施策 : 141施設のうち、JPSA「障がい者スポーツセンター協議会」に加盟している26施設をハブ施設、その他125施設と公共スポーツ施設52,844施設(「体育スポーツ施設現況調査」(2015年))をサテライト施設として、より地域の障害児・者に身近な既存の社会資源(公民館、福祉施設、特別支援学校、一般校など)と協働する。具体的には、情報交換や指導者派遣、スポーツ教室開催など(図表1参照)。

2018年度

障害者専用・優先スポーツ施設に関する研究2018(抜粋版)

  • 障害者の運動・スポーツ活動のために、専用で利用、あるいは優先的に利用できる「障害者専用・優先スポーツ施設」は、全国に141施設あることがわかった。 内訳として、2015年調査時に把握した139施設から8施設が閉鎖、2施設が要件を満たさなくなったが、4施設の新設と、要件を満たした8施設が新たに加わった。

2017年度

平成29年度 スポーツ庁 『地域における障害者スポーツ普及促進事業(障害者のスポーツ参加促進に関する調査研究)』 報告書

  • 週1日以上のスポーツ・レクリエーションの実施率は、7~19歳が29.6%、成人が20.8%。
  • 過去1年間に実施したスポーツ・レクリエーションの上位種目は、7~19歳が「水泳」、「散歩(ぶらぶら歩き)」、「体操」、成人が「散歩(ぶらぶら歩き)」、「ウォーキング」、「水泳」
  • スポーツ・レクリエーションを行う主な施設は、公共スポーツ施設の体育館、プール(屋内)、グラウンド
  • 半数の障害児・者がスポーツ・レクリエーションに関心がない

2017年度

『諸外国における障害者のスポーツ環境に関する調査』(イギリス・カナダ・オーストラリア)報告書

3ヵ国における障害者のスポーツへの参加を支える取り組みとして、主に2つの共通点がありました。
  • パラリンピック開催前に「差別禁止法」を制定
  • 医療機関/当事者団体/障害者スポーツ団体の3者連携

2016年度

平成28年度 スポーツ庁『地域における障害者スポーツ普及促進事業(障害者のスポーツ参加における障壁等の調査分析)』報告書

  • 多くの自治体で「障害福祉・社会福祉関連部署」が障害者スポーツを所管
  • 都道府県は協議会、市区町村はレクリエーションを中心とした事業を展開
  • 都道府県は障害者スポーツ団体、市区町村は社会福祉協議会との連携が盛ん

2016年度

平成28年度『都道府県・政令指定都市
障がい者スポーツ協会実態調査』報告書

  • 法人格を持つ協会は4割 職員数2~7人規模が大半
  • 主な実施事業は「全スポ」関連事業など 支援・育成事業は実施少ない
  • 他組織との連携 今後の「強い連携」期待が8割
  • 他組織との協働体制は事業内容によってさまざま

2015年度

障害者専用・優先スポーツ施設に関する研究2015 (抜粋版)

  • 障害者の運動・スポーツ活動のために、専用で利用、あるいは優先的に利用できる 「障害者専用・優先スポーツ施設」は、全国に139施設あることがわかった。
  • 2012年調査時に把握した114施設(現在1施設は廃止)に加え、障害者の運動・スポーツ活動が主たる目的でない福祉施設においても利用実績があることがわかり、新たに26の施設が確認できた。

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