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研究レポート

笹川スポーツ財団は、スポーツ政策研究所を組織し、スポーツ振興の現場に基づく研究調査を行っています。

「スポーツ政策」「スポーツとまちづくり」「子ども・青少年スポーツの振興」の3つを重点テーマに掲げ、各種データの収集や研究活動の拡充に努めています。

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『旅先でのスポーツ実施に関するWeb調査』報告

2016年度

『旅先でのスポーツ実施に関するWeb調査』報告

  • 過去1年間で「旅行経験あり」が66.4%。その中で「スポーツを実施した」「スポーツを観戦した」はそれぞれ1割。「スポーツボランティアをした」は 1.6%。
  • <旅行先でのスポーツ活動>
    最も多く行われたのは「ゴルフ」。その理由は「余暇・個人の楽しみのため(主目的として)」がトップ。
  • <旅行先でのスポーツ観戦>
    半数以上が「プロ野球」を観戦。今後、観戦したいスポーツでも「プロ野球」がトップ。
  • 旅行先でのスポーツボランティア活動>
    今後、旅行時にしたいスポーツボランティアの内容は、「2020年東京オリンピック」(52.1%)、「全国・国際的スポーツイベント」(51.2%)が多い。

2014年度

わが国のスポーツ予算の検証
~スポーツ予算とスポーツ基本計画~

  • わが国のスポーツ予算は年々増加しているが、
    国際競技力の向上」に関する経費の増額の影響が大きい
  • スポーツ基本計画に基づく今後の指針と実際の事業の対応状況をみると、
    競技スポーツ」では多 くの事業が実施されているのに対し、
    生涯スポーツ」では実施されていない事業が多数見受けられた

2013年度

スポーツ政策の動向に関する意識調査

  • スポーツ庁が設置されることを国民の半数以上肯定的に捉えている
  • スポーツ庁に期待することは「スポーツ界の透明性・公平性の向上」と「国際競技力の向上
  • 2020 年オリンピック・パラリンピック東京開催について7割を超える国民が嬉しいと回答

2012年度

スポーツ庁の設置形態に関する研究

  • 省庁横断型(消費者庁型)
  • 他組織融合型
  • 文部科学省外局型(観光庁型)
  • 地域主権型

2011年度

種目別にみるスポーツ実施状況に関する研究

  • 年1回以上のサッカーの実施人口は、2000年の214万人から2010年は478万人
  • 実施人口の減少が激しい種目は「水泳」であるが、週1回以上の定期的に行うスポーツ種目として上位にランクイン

2011年度

スポーツ行政における公共部門の役割に関する研究

  • 特別会計の統廃合などによって、スポーツと関連が強い政策分野以外の予算把握が困難になっており、『スポーツ庁』が省庁横断的組織とし て設置される可能性は低い
  • 都道府県のスポーツ関連予算(支出)は分野横断的に把握されておらず、現状では過小に評価されている
2009~2010年度

文部科学省委託調査『スポーツ政策調査研究』報告書

日本のスポーツ政策の企画立案の基盤強化のため、諸外国(12カ国)のスポーツ政策・行政体制・予算等に関するデータの整備などを調査。効果的・効率的・戦 略的なスポーツ施策の企画立案に役立てることを目的とする。

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