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研究レポート

中央競技団体現況調査2016 速報

スポーツ振興の直接の担い手である競技団体(種目団体)を統轄する中央競技団体の現状を把握し、スポーツの効果的な普及および強化の方策を検討する基礎資料とすることを目的とした。

中央競技団体現況調査2016 速報

  • 調査時期
    2016年10月~11月
  • 調査対象
    (公財)日本オリンピック委員会、(公財)日本体育協会、(特非)日本ワールドゲームズ協会に加盟、準加盟している中央競技団体87団体
  • 調査方法
    郵送法による質問紙調査
  • 調査メンバー
    【共同研究者】
    早稲田大学スポーツ科学学術院 教授 武藤 泰明
    常葉大学法学部 専任講師 三浦 一輝
    【笹川スポーツ財団 スポーツ政策研究所】
    副主任研究員 吉田 智彦
    研究員 藤原 直幸
  • 発行
    2017年3月
  • PDF
    全文(PDF:1.06MB)
目次
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  • Ⅰ. 調査の概要

  • Ⅱ. 調査結果

    • 1. 競技人口と登録制度に関する調査

      • 1-1 登録制度の有無

      • 1-2 登録競技者数

      • 1-3 登録競技者数の分布

    • 2.  中央競技団体の役職員に関する調査

      • 2-1 役職員および評議員

    • 3.  中央競技団体の収支予算の分析

      • 3-1 調査の背景と目的

      • 3-2 調査対象と調査方法

      • 3-3 収支予算の分析

      • 3-4 収入

      • 3-5 支出

      • 3-6 収支の状況

      • 3-7 新公益法人への移行と会計区分

  • 発行者
    公益財団法人 笹川スポーツ財団

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