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研究レポート

笹川スポーツ財団は、スポーツ政策研究所を組織し、スポーツ振興の現場に基づく研究調査を行っています。

「スポーツ政策」「スポーツとまちづくり」「子ども・青少年スポーツの振興」の3つを重点テーマに掲げ、各種データの収集や研究活動の拡充に努めています。

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2016年度

中央競技団体現況調査2016 速報

  • スポーツ振興の直接の担い手である競技団体(種目団体)を統轄する中央競技団体の現状を把握し、スポーツの効果的な普及および強化の方策を検討する基礎資料とすることを目的とした。

2015年度

中央競技団体の情報開示に関する調査研究
~米国競技団体における情報開示~

  • 39団体の役職員総数3,980人のうち、CEOと雇用者の合計は3,429人
    役員551人のうち、男性の役員が7割(391人)を占める
  • 団体収支差額のトップは、テニス(約40億円)
    2位 ゴルフ、3位 サッカー
  • CEOへの報酬が最も多いのはテニス(約2億円)
    2位 水泳、3位 スキー

2014年度

オリンピアンのキャリアに関する実態調査

  • オリンピアンの引退理由は、夏季大会・冬季大会ともに、
    「仕事を優先するため」の割合が最も高く、
    「年齢による体力的な問題」「自己の成績に満足したため」と続く
  • 競技を継続するために1年間にかかる経費の自己負担額を、
    夏季と冬季の大会別・性別の平均でみると、
    夏季大会出場の男性が206.2万円女性が250.7万円で、
    冬季大会出場の男性が245.4万円女性が460.9万円であった
  • 引退したオリンピアンの約6割が競技団体の役職員や強化スタッフまたは
    指導者として従事し、愛好者として続けている約2割も含めると、
    約8割のオリンピアンが、現在も競技との関わりをもっている。

2014年度

中央競技団体現況調査2014

  • 団体全体の役員のうち、非常勤理事の割合が高く
    男女比では男性の役員が9割を占めている
  • 国際競技連盟(IF)へ委員を派遣している団体は53あり
    IFにおける日本人役員数は66人
  • 中央競技団体への競技者の登録数(個人)が最も多いのはサッカーの96万人
    以下、バスケットボール、ソフトテニス、バレーボールとつづく

2013年度

中央競技団体の主催大会に関する調査研究

社会人
  • 滞在費 約864万円
  • 移動費 約1,000万円

第50回日本ラグビーフットボール選手権大会(2013.2.2~24)

大学
  • 滞在費 約2,900万円
  • 移動費 約2,100万円

第49回全国大学ラグビーフットボール選手権大会(2012.11.18~2013.1.13)

高校
  • 滞在費 約9,000万円
  • 移動費 約4,000万円

第93回全国高等学校ラグビーフットボール大会(2013.12.27~2014.1.7)

2012年度

中央競技団体現況調査2012

  • 理事の構成は常勤は1割、非常勤が9割
  • 予算規模は最大値が約170億円、最小値は約400万円
  • 登録競技者数は最小24人から最大約93万人、競技によって多様性がみられる

2011年度

中央競技団体の運営に関する調査研究

  • 中央競技団体の職員数は、予算を反映していない
  • 競技経験者による中央競技団体の経営「競技者自治」は日本特有のものではなく、米国では制度化されている

2009~2010年度

中央競技団体現況調査2010

  • 中央競技団体79団体のうち、69団体が競技者ないしチームの登録制度を保有
  • 役職員数は0人の団体から165人の団体まで幅広く分布
  • 団体の予算(収入)は、72団体の合計で464億5,600万円であり、1団体の平均予算は6億4,500万円

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