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研究レポート

笹川スポーツ財団は、スポーツ政策研究所を組織し、スポーツ振興の現場に基づく研究調査を行っています。

「スポーツ政策」「スポーツとまちづくり」「子ども・青少年スポーツの振興」の3つを重点テーマに掲げ、各種データの収集や研究活動の拡充に努めています。

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2016年度

中央競技団体現況調査2016

  • 役職員数
    ・<男女比>男性役員1,152人、女性役員143人で役員の9割が男性
    ・<理 事>全体(3,561人)に対し、非常勤理事(1,069人)の割合が高い
    ・「女性役員が存在しない団体」の割合は減少しており、男女比の偏りに解消傾向が見られた。
  • 競技者の登録数 (個人登録競技者数を把握している55団体を対象)
    ・個人登録をしている競技者数は全体で525万7,113人だった。
    ・個人登録者数が最も多い競技はサッカー(99万5,670人)、登録チーム数が最も多いのは軟式野球(5万600チーム)だった。
  • 調査対象団体数の減少にも関わらず、総収入合計が増加
    ・対象団体数が2012年調査時から減少しているにもかかわらず、直近の2年間では 総収入の合計が約92億円(18.5%)の増加となった。

2015年度

中央競技団体の情報開示に関する調査研究
~米国競技団体における情報開示~

  • 39団体の役職員総数3,980人のうち、CEOと雇用者の合計は3,429人
    役員551人のうち、男性の役員が7割(391人)を占める
  • 団体収支差額のトップは、テニス(約40億円)
    2位 ゴルフ、3位 サッカー
  • CEOへの報酬が最も多いのはテニス(約2億円)
    2位 水泳、3位 スキー

2014年度

オリンピアンのキャリアに関する実態調査

  • オリンピアンの引退理由は、夏季大会・冬季大会ともに、
    「仕事を優先するため」の割合が最も高く、
    「年齢による体力的な問題」「自己の成績に満足したため」と続く
  • 競技を継続するために1年間にかかる経費の自己負担額を、
    夏季と冬季の大会別・性別の平均でみると、
    夏季大会出場の男性が206.2万円女性が250.7万円で、
    冬季大会出場の男性が245.4万円女性が460.9万円であった
  • 引退したオリンピアンの約6割が競技団体の役職員や強化スタッフまたは
    指導者として従事し、愛好者として続けている約2割も含めると、
    約8割のオリンピアンが、現在も競技との関わりをもっている。

2014年度

中央競技団体現況調査2014

  • 団体全体の役員のうち、非常勤理事の割合が高く
    男女比では男性の役員が9割を占めている
  • 国際競技連盟(IF)へ委員を派遣している団体は53あり
    IFにおける日本人役員数は66人
  • 中央競技団体への競技者の登録数(個人)が最も多いのはサッカーの96万人
    以下、バスケットボール、ソフトテニス、バレーボールとつづく

2013年度

中央競技団体の主催大会に関する調査研究

社会人
  • 滞在費 約864万円
  • 移動費 約1,000万円

第50回日本ラグビーフットボール選手権大会(2013.2.2~24)

大学
  • 滞在費 約2,900万円
  • 移動費 約2,100万円

第49回全国大学ラグビーフットボール選手権大会(2012.11.18~2013.1.13)

高校
  • 滞在費 約9,000万円
  • 移動費 約4,000万円

第93回全国高等学校ラグビーフットボール大会(2013.12.27~2014.1.7)

2012年度

中央競技団体現況調査2012

  • 理事の構成は常勤は1割、非常勤が9割
  • 予算規模は最大値が約170億円、最小値は約400万円
  • 登録競技者数は最小24人から最大約93万人、競技によって多様性がみられる

2011年度

中央競技団体の運営に関する調査研究

  • 中央競技団体の職員数は、予算を反映していない
  • 競技経験者による中央競技団体の経営「競技者自治」は日本特有のものではなく、米国では制度化されている

2009~2010年度

中央競技団体現況調査2010

  • 中央競技団体79団体のうち、69団体が競技者ないしチームの登録制度を保有
  • 役職員数は0人の団体から165人の団体まで幅広く分布
  • 団体の予算(収入)は、72団体の合計で464億5,600万円であり、1団体の平均予算は6億4,500万円

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