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研究レポート

中央競技団体現況調査2014

スポーツ振興の直接の担い手である競技団体(種目団体)を統轄する中央競技団体の現状を把握し、スポーツの効果的な普及および強化の方策を検討する基礎資料とすることを目的とした。

主な調査結果

  • 団体全体の役員のうち、非常勤理事の割合が高く
    男女比では男性の役員が9割を占めている
    団体の役職員および評議員について、役員(常勤理事・非常勤理事・監事)の人数を全体(3,384人)に対する割合でみると、理事(常勤)が2.9%(99人)、理事(非常勤)が34.0%(1,151人)、監事が4.1%(140人)と、理事(非常勤)の割合が飛び抜けて高い。性別にみると、男性が1,247人・女性は143人で、役員の約9割が男性で占められている。
  • 国際競技連盟(IF)へ委員を派遣している団体は53あり
    IFにおける日本人役員数は66人
    回答を得た67団体(1団体は未回答)のうち、IFにおける日本人役員数は66人、このうち夏季オリンピック競技のIFにおける役員数は15団体で17人。同じく、冬季オリンピック競技のIFにおける役員数は2団体で2人であった。非オリンピック競技のIFでは、役員数が19団体で47人と、オリンピック競技の3倍弱の人数がいることがわかった。
  • 中央競技団体への競技者の登録数(個人)が最も多いのはサッカーの96万人
    以下、バスケットボール、ソフトテニス、バレーボールとつづく
    個人登録制度のある58団体のうち、登録競技者数の平均は1団体あたり8万4,905人。最小10人から、サッカーの最大約96万人まで競技によって多様性がみられる。一方、登録競技者数が5,000人に満たない規模の団体が全体の約1/3(21団体、36.2%)を占めていた。

中央競技団体現況調査2014

  • 調査時期
    2014年7月~8月
  • 調査対象
    (公財)日本オリンピック委員会、(公財)日本体育協会、(特非)日本ワールドゲームズ協会に加盟、準加盟している中央競技団体 90団体
  • 調査方法
    郵送法による質問紙調査
  • 調査メンバー
    【共同研究者】
    早稲田大学スポーツ科学学術院 教授 武藤 泰明
    常葉大学法学部 専任講師 三浦 一輝
    【笹川スポーツ財団 スポーツ政策研究所】
    副主任研究員 吉田 智彦
    研究員 藤原 直幸
  • 発行
    2015年3月
全文(PDF:4.19MB)
目次
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  • Ⅰ. 要旨

  • Ⅱ. 調査の概要

  • Ⅲ. 調査結果

    • 1 競技人口と登録制度に関する調査

      • 1-1 登録制度の有無

      • 1-2 登録競技者数

      • 1-3 登録競技者数の分布

    • 2 中央競技団体の組織機構

      • 2-1 中央競技団体の委員会および専門部会

      • 2-2 国際競技連盟における日本人の役員数と委員数

    • 3 中央競技団体の役職員に関する調査

      • 3-1 役職員および評議員

    • 4 中央競技団体の役職員に関する調査(個人調査)

      • 4-1 基本属性

      • 4-2 職員の競技経験および入職の状況

      • 4-3 役員(常勤)の競技経験および入職の状況

    • 5 中央競技団体の収支予算の分析

      • 5-1 調査の背景と目的

      • 5-2 調査対象と調査方法

      • 5-3 収支予算の分析

      • 5-4 収入

      • 5-5 支出

      • 5-6 収支の状況

      • 5-7 新公益法人への移行と会計区分

    • 6 考察

  • 付録 調査票

  • 発行者
    公益財団法人 笹川スポーツ財団

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