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研究レポート

スポーツ少年団現況調査報告書
日本スポーツ少年団登録データの分析
(2002年~2014年)

スポーツ少年団の状況について、団員数や団数などの基礎的データを都道府県別、競技・種目別に詳細に分析し、近年の推移とその特徴を明らかにすることによって、子どもの地域スポーツの基盤強化とスポーツ少年団活動の活性化を図るための方策を検討する。

主な調査結果

  • 団員数は2002年の8割以下まで減少
    • 2014年の団員数は、2002年の79.4%まで減少。2014年の小学生人口は2002年の91.2%であり、小学生人口よりも団員数の減少が進んでいる。
    • 団員数を都道府県別にみると、全国平均(79.4%)よりも減少が進んでいる都道府県が多い(全国平均の増減率-3pt以下…20都道府県)。
    • 各都道府県の小学生人口の増減率と比較して、団員数の減少が進んでいる都道府県が多い(小学生人口の増減率-3pt以下…33都道府県)。

    結果4-1  小学生人口と団員数の推移より
  • 団数は2002年以降、ほぼ横ばい
    • 2014年の団数は、2002年の97.2%とわずかな減少にとどまっている。一方、小学校数は2002年の87.6%と約10ptの差があり、小学校数よりも団数の減少の割合は小さい。
    • 団数を都道府県別にみると、各都道府県の小学校数よりも減少していない都道府県が多い(小学校数の増減率+3pt以上…36都道府県)。一方で、1団あたりの平均団員数は全ての都道府県で減少している。

    結果4-2  小学校数と団数の推移より
  • 分析対象の40競技・種目のうち、14競技・種目では団員数が増加
    • 2014年の団員数が多い40競技・種目では、全競技・種目の団員数増減率(79.4%)よりも減少の割合が小さい競技・種目の方が多い(全競技・種目平均の増減率+3pt以上…24競技・種目)。
    • このうち、2002年~2014年にかけて団員数が増加したのは、ソフトテニス、陸上競技、野球(軟式野球を含めない)などの14競技・種目。

    結果4-3  競技・種目別団員数の推移より
  • 都道府県×競技・種目別によって、団員数の増減は様々
    • 11競技・種目を対象に、団員数を都道府県別に分析。同じ競技・種目でも、都道府県によって団員数の増減は多様であった。
    • 増減率の高い上位5都道府県は、サッカーでは青森、秋田、京都、高知、沖縄、軟式野球では福島、広島、長崎、熊本、沖縄であった。

    結果4-4  都道府県×競技・種目別団員数の推移より

スポーツ少年団現況調査報告書 
日本スポーツ少年団登録データの分析(2002年~2014年)

  • 調査概要
    日本体育協会が保有する下記データをもとに、二次分析を行った(2002年~2014年)。

    都道府県別
    ・団数・団員数(性別・学年別)と加入率
    ・指導者数(性別・資格別・新規・更新)資格保有率
    ・育成母集団の有無
    ・主な活動施設
    ・傷害保険加入の有無
    ・団の活動頻度
    競技・種目別
    ・団数・団員数(性別)
    都道府県×競技・種目別
    団数・団員数
  • 発行
    2016年10月



全文(PDF:2.29MB)
目次
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  • 発行者
    公益財団法人日本体育協会
  • 共同研究者
    公益財団法人 笹川スポーツ財団

無断転載、複製および転訳載を禁止します。引用の際は本書が出典であることを明記してください。
本事業は、ボートレースの交付金による日本財団の助成金を受けて実施しました。

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