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研究レポート

笹川スポーツ財団は、スポーツ政策研究所を組織し、スポーツ振興の現場に基づく研究調査を行っています。

「スポーツ政策」「スポーツとまちづくり」「子ども・青少年スポーツの振興」の3つを重点テーマに掲げ、各種データの収集や研究活動の拡充に努めています。

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2016年度

小学生のスポーツ活動における保護者の関与・負担感に関する調査研究(速報値)

  • 母親の方が熱心に関わっている
    子どものスポーツ活動に対し「母親の方が熱心」と回答した割合は73.7%、
    「父親の方が熱心」と回答した割合は26.4%だった。
  • 多くの母親が、スポーツ活動への関与に「やりがい」を感じている
    子どものスポーツ活動に関わっている母親に対し、「やりがい」と「負担感」の程度を尋ねたところ、ほとんどの項目で、「負担」より「やりがい」を感じているという回答が上回った。
  • 子どもがスポーツ活動をしない理由の上位は「保護者の負担」
    子どもがスポーツ活動をしていない家庭の母親に対し、その理由を尋ねたところ、「送迎や付き添い」「費用の負担」「係や当番の負担」など保護者の負担が上位に見られた。

2015年度

スポーツ少年団現況調査報告書 日本スポーツ少年団登録データの分析(2002年~2014年)

  • 団員数は2002年の8割以下まで減少
  • 団数は2002年以降、ほぼ横ばい
  • 分析対象の40競技・種目のうち、14競技・種目では団員数が増加
  • 都道府県×競技・種目別によって、団員数の増減は様々

2014年度

育成母集団の活動実態調査報告書

  • 小学生を主な対象とした活動に未就学児も参加している単位団は28.4%
    未就学児の参加理由「体を動かすことが好きになる」が59.2%
  • 育成母集団を有している単位団6割強名称「育成会/健全育成会/育成者会」が最も多い
  • 育成母集団のメンバー構成は、「保護者・指導者のみ」7割を占める
  • 9割以上の育成母集団が「単位団活動の世話」を行っている
  • 運営に関する悩み問題点をみると「単位団の団員数が年々減っている」が最も多くあげられた
  • 「育成母集団」に名称変更を希望しない団体74.2%
    名称変更を検討する団体25.8%を大きく上回った

2014年度

単位スポーツ少年団における
障がいのある子どもの参加実態調査報告書

  • 障がいのある子どもを主な対象としている単位団は1団のみ
  • 参加している障がいのある子どもの障がいの種類で最も多いのは「発達障がい」54.7%
  • 障がいの種類数では「1種類」が8割を占め
    重複障がい、もしくは異なる障がいのある子どもが参加する単位団は2割
  • 障がいのある子どもの合計参加人数「1人」が6割強と最も多く合計参加人数の平均は「2.6人」
  • 障がいのある子どもの指導担当者9割が「登録指導者」であり
    「障がいのある子どもの保護者」「障がいのない子どもの保護者」と続く
  • 7割の単位団で障がいのある子どもに対する配慮や工夫をしており
    指導上の配慮スタッフの配置などに関する内容が大部分を占める

2013年度

全国市区町村スポーツ少年団実態調査報告書

  • 市区町村スポーツ少年団事務局は、7割行政が担っている
  • 事業に対する行政からの支援体制のある自治体が多い
  • 行政からの人的支援が合併後も継続している市区町村少年団は半数を占めるものの、合併により支援が減少した市区町村少年団は、1割強存在する
  • 合併のなかった自治体の市区町村スポーツ少年団における行政からの支援状況の変化は、合併のあった自治体と同様であり、合併による影響は限定的であると言える
  • 9割の市区町村スポーツ少年団が公共施設の使用料減免措置を受けている

2011年度

子どもの運動・スポーツ指導者の意識等に関する調査

  • 子どもの運動能力向上には複合種目の重要性を認識しながらも、約9割が「単一種目」を指導
  • 実施頻度は平均で週2.4回。また、「週4~7回」と回答した指導者も15.0%存在
  • 幼少年期の子どもには、適切な頻度時間のスポーツ指導が望まれる
2011年度

『子どもの運動・スポーツ指導者の意識等に関する調査』中間報告書

2012年3月発行の『子どもの運動・スポーツ指導者の意識等に関する調査』の中間報告書。
対象者は、2011年6月19日(日)に行われた「第17回スポーツ少年団指導者全国研究大会」に参加したスポーツ少年団指導者275名。当日行われた調査の結果をまとめました。

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