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「スポーツ・フォー・オール」の理念を共有する国際機関や日本国外の組織との連携、国際会議での研究成果の発表などを行います。また、諸外国のスポーツ政策の比較、研究、情報収集に積極的に取り組んでいます。

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日本のスポーツ政策についての論考、部活動やこどもの運動実施率などのスポーツ界の諸問題に関するコラム、スポーツ史に残る貴重な証言など、様々な読み物コンテンツを作成し、スポーツの果たすべき役割を考察しています。

障害者スポーツセンター(障害者専用・優先施設)は、全国に116ヵ所存在

障害者スポーツ施設に関する研究2010

わが国の障害者スポーツ専用施設および優先利用施設の設置状況とその概要、利用者数等を明らかにし、障害者スポーツの普及、振興状況を把握するための基礎資料とすることを目的とする。

調査時期
2010年9月13日~2011年2月28日
調査対象
全国の障害者スポーツ専用施設、または障害者が優先的に利用できるスポーツ施設
調査方法
  1. インターネットによるウェブサイト掲載情報の収集
  2. 電話による聞き取り
  3. 訪問による報告書の入手

POINT 1

障害者スポーツセンター(障害者専用・優先施設)は、全国に116ヵ所存在

2010年現在、障害者スポーツセンター(障害者専用・優先施設)は全国に116ヵ所存在し、体育館のあるセンターが111ヵ所、プールのあるセンターが46ヵ所、グラウンドのあるセンターは28ヵ所であった

POINT 2

2008年度の障害者のセンター利用者数の総計は257万9,843人、2009年度は262万3,648人(100ヵ所の合計)であった

障害者センターの利用者数の総計は、2008年度は857万3,613人、2009年度が867万8,357人(112ヵ所の合計)であった。そのうち障害者の利用者数の総計は、2008年度は257万9,843人、2009年度は262万3,648人(100ヵ所の合計)であった。

POINT 3

センターの障害別利用状況をみると、肢体不自由者と知的障害者の利用が多い

障害別に利用者を把握している障害者スポーツセンターは20ヵ所あり、2009年度の利用者は肢体不自由者(68万1,704人)が最も多く、次いで知的障害者(40万40人)が多い。一方、重複障害者(2万9,455人)の利用が最も少なかった。

報告書

全文(PDF:1.62MB)

目次

無断転載、複製および転訳載を禁止します。引用の際は本書が出典であることを明記してください。
本事業は、ボートレースの交付金による日本財団の助成金を受けて実施しました。

テーマ

国内の障害者スポーツ環境

キーワード
年度

2010年度

発行者

公益財団法人 笹川スポーツ財団

担当研究者
共同研究者
  • 藤田 紀昭 同志社大学スポーツ健康科学部 教授