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研究レポート

笹川スポーツ財団は、スポーツ政策研究所を組織し、スポーツ振興の現場に基づく研究調査を行っています。

「スポーツ政策」「スポーツとまちづくり」「子ども・青少年スポーツの振興」の3つを重点テーマに掲げ、各種データの収集や研究活動の拡充に努めています。

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2014年度

文部科学省委託調査
『スポーツにおけるボランティア活動活性化のための
調査研究(スポーツにおけるボランティア活動を担う
組織・団体活性化のための実践研究)』

  • プロスポーツを含む6割のトップスポーツチームがボランティア組織・団体を活用している。
  • 地域で活動しているスポーツボランティア組織・団体では60代トップスポーツチームが活用しているボランティア組織・団体では20~40代が活動の中心。
  • 中高生のスポーツボランティア育成講座の実施

2014年度

文部科学省委託調査
『スポーツにおけるボランティア活動活性化のための
調査研究(スポーツにおけるボランティア活動を
実施する個人に関する調査研究)』

  • 成人の過去1年間のスポーツボランティア実施率は6~8%で横ばい傾向。一方、スポーツボランティアと自覚せずに活動している、無自覚のスポーツボランティアの実施率は16%
  • ボランティアとしてスポーツ指導をする指導者の割合は7割。
  • 主催大会において、役職員以外の運営スタッフを活用していない都道府県競技団体は5割、都道府県障害者スポーツ競技団体は3割であった。
  • 長崎がんばらんば国体・長崎がんばらんば大会では、「大会運営」「情報支援」「選手団サポート」「学生広報」の4種類のスポーツボランティアが大会を支援。
  • ロンドン2012オリンピック・パラリンピック時のスポーツボランティア運営体制を把握・図式化。
  • 「ボランティア休暇」を付与している企業は2.8%。制度があっても取得率が低いという現状も。

2014年度

『スポーツボランティア・運営ガイドブック
~スポーツイベントのボランティアを知る~』

スポーツイベントに特化し、スポーツボランティアの運営者に向けて、募集から活動終了までのボランティア運営の流れやボランティアやリーダーの養成、ボランティア運営上の留意点などをわかりやすく解説。

2013年度

スポーツボランティアに関する実態調査

  • 過去1年間にスポーツボランティアを実施した者6割以上が参加を希望
  • 実施しなかった者でも4人に1人(約25%)が参加を希望
  • 実施者・非実施者ともに参加希望者の割合「20歳代女性」が最も高い
  • 実施者の中で、関東在住者の参加希望が7割以上と最も高いが、地方在住者でも平均6割以上が参加を希望しており、全国的に関心の高さが確認できた

2011年度

スポーツボランティア団体の活動に関する調査

  • スポーツボランティア団体の状況を「ライフサイクル」上の位置付けで分類
  • スポーツボランティア団体間や他分野組織との連携・協働促進

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