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SPORT POLICY RESEARCH

スポーツ政策研究所が発行する研究レポートをわかりやすく紹介

「SPORT POLICY RESEARCH」は、スポーツ政策研究所が発行する研究レポートのポイントを掲載。
毎号、2つのレポートを分かりやすく解説します。

SPORT POLICY RESEARCH VOL.18

研究レポート1

都道府県・政令指定都市障がい者スポーツ協会実態調査

1. 法人格を持つ協会は4割
2. 職員数2~7人規模が大半 兼務職員が多い
3. 主な実施事業は全スポ関連事業など 育成事業は実施少ない
4.他組織との連携 今後の「強い連携」期待が8割

研究レポート2

2016年度笹川スポーツ研究助成採択研究

スタジアムへの知覚アクセスが来訪・周遊行動に及ぼす影響
―周辺施設への交通アクセスと情報アクセスを考慮して―

SPORT POLICY RESEARCH VOL.17

研究レポート1

18歳以上のスポーツライフに関する調査報告書
スポーツライフ・データ2016

1. わが国18歳以上の運動・スポーツ実施率は減少傾向に
2. スポーツボランティアの実施率は減少
3. 男性の6割が「プロ野球」、女性の6割が「フィギュアスケート」をテレビで観戦

研究レポート2

新聞、テレビ、サイト、スポーツが題材のマンガなど
多様な「スポーツアクセス行動」が明らかに

SPORT POLICY RESEARCH VOL.16

研究レポート

中央競技団体の情報開示に関する調査研究

1.役職員数

総数:3,980人(39団体合計) 男性役員 391人:女性役員 160人

2.収支の状況

団体収支差額 TOP3(収入-支出)
1位 テニス(約40億円)/2位 ゴルフ/ 3位 サッカー

3.報酬

最高経営責任者(CEO)への報酬 TOP3
1位 テニス(約2億円)/ 2位 水泳 / 3位 スキー

開催レポート

スポーツ政策学生会議「 Sport Policy for Japan2016」を開催

SPORT POLICY RESEARCH VOL.15

研究レポート1

障害児・者のスポーツライフに関する調査

1.障害種別/障害児・者のスポーツ・レクリエーションの実施率

2.障害種別/スポーツ・レクリエーションへの取り組み

研究レポート2

『日本スポーツ少年団現況調査報告書』

SPORT POLICY RESEARCH VOL.14

研究レポート1

4~9歳/10代のスポーツライフに関する調査報告書2015

1.運動・スポーツ実施頻度

2.運動・スポーツ実施種目

3.メディアの利用状況(青少年)

研究レポート2

2015年笹川スポーツ研究助成採択研究

障害児における健康教育を取り入れた運動・スポーツ推進のための基礎研究

SPORT POLICY RESEARCH VOL.13

シンポジウムレポート

SSFレガシーシンポジウム

シドニーとロンドンのレガシープランニング

Case Study1:2000年シドニー大会のレガシー

Case Study2:2012年ロンドン大会のレガシー

研究レポート

オリンピアンのキャリアに関する実態調査報告書

SPORT POLICY RESEARCH VOL.12

研究レポート1

「スポーツ関係者」「障害者スポーツ関係者」「福祉関係者」の
三者連携が地域における障害者スポーツ環境の改善には不可欠

障害者のスポーツ参加の現状
―地域における多様な現場、多様な取組―

平成24~26年度
『健常者と障害者のスポーツ・レクリエーション活動連携推進事業(地域における障害者のスポーツ・レクリエーション活動に関する調査研究)』

研究レポート2

『単位スポーツ少年団における障がいのある子どもの参加実態調査報告書』

SPORT POLICY RESEARCH VOL.11

研究レポート1

平成26年度 文部科学省委託調査

『スポーツにおけるボランティア活動活性化のための調査研究
(スポーツにおけるボランティア活動を担う組織・団体活性化のための実践研究)』

研究レポート2

平成26年度 文部科学省委託調査

『スポーツにおけるボランティア活動活性化のための調査研究
(スポーツにおけるボランティア活動を実施する個人に関する調査研究)』

ガイドブック

文部科学省委託事業

『スポーツボランティア・運営ガイドブック
~スポーツイベントのボランティアを知る~』を作成

SPORT POLICY RESEARCH VOL.10

研究レポート1

スポーツライフに関する調査報告書
スポーツライフ・データ 2014

  1. わが国成人の運動・スポーツ実施率の上昇傾向にブレーキか
  2. スポーツボランティアの実施率の横ばい傾向は変わらず
  3. 男性の7割が「プロ野球」、女性の7割が「フィギュアスケート」をテレビで観戦
研究レポート2

東京オリンピック・パラリンピック「競技場での観戦希望率」は、
オリンピック39.0%!! パラリンピック18.4%!!

SPORT POLICY RESEARCH VOL.9

研究レポート1

全国市区町村スポーツ少年団実態調査報告書

全国市区町村スポーツ少年団の運営体制についての実態を把握することによって、スポーツ少年団の基盤強化と活動の活性化を図るための方策を検討することを目的とした。

研究レポート2

中央競技団体の主催大会に関する調査研究

ラグビーとテニスの全国大会における参加者の直接的な支出である滞在費(宿泊、飲食)と移動費の総額を試算した。

SPORT POLICY RESEARCH VOL.8

研究レポート1

平成25年度 文部科学省
『健常者と障害者のスポーツ・レクリエーション活動連携推進事業』報告書

  1. スポーツを通じた地域との交流
  2. 運動部活動・クラブ活動の設置率
  3. 卒業生の運動部活動・クラブ活動への参加
  4. 運動部活動・クラブ活動の指導者:外部指導者の活用
  5. 学校体育施設開放状況
研究レポート2

幼児の投動作における遠投距離と正確性を
向上させるための指導プログラムの開発

SPORT POLICY RESEARCH VOL.7

研究レポート

スポーツ白書2014

スポーツ白書は、わが国のスポーツにかかる幅広い分野の現状と課題を正確に伝え、課題の原因と対応策について考察する

自治体との連携

全国118の自治体で行われた「チャレンジデー2014」

実施自治体に向けて、スポーツ施策のサポート事業も

SPORT POLICY RESEARCH VOL.6

研究レポート

スポーツガバナンスに関する研究

スポーツガバナンスについて解決の糸口を見出すことを目的に多角度から検討した

  1. 組織の意思決定
  2. 組織の財務管理
  3. アスリートへのハラスメントを抑止する制度
  4. 運動部活動のあり方
シンポジウムレポート

笹川スポーツ財団・ソシオ成岩スポーツクラブ共催シンポジウム

ソシオ成岩スポーツクラブが学校・地域共同利用施設としてのクラブハウス設置10周年を記念して共催シンポジウムを開催した

SPORT POLICY RESEARCH VOL.5

研究レポート1

4~9歳/10代のスポーツライフに関する調査2013報告書

子どもをとりまくスポーツ環境を把握することを目的に、さまざまな視点から詳細に分析

  1. 運動・スポーツ実施頻度
  2. 運動・スポーツ実施種目
  3. 子どもと保護者の運動・スポーツ実施
  4. 10代のする・みる・ささえるスポーツ活動状況
研究レポート2

中央競技団体現況調査

主体的にスポーツ推進に取り組むためには人材育成など経営力強化が課題

SPORT POLICY RESEARCH VOL.4

研究レポート1

スポーツ庁の設置形態に関する研究

スポーツ庁が設置された場合の組織形態について4つのパターンを検討した。

  1. 省庁横断型
  2. 他組織融合型
  3. 文部科学省外局型
  4. 地域主権型
研究レポート2

スポーツ政策の動向に関する意識調査

スポーツ庁へ期待することは東京都、その他地域ともに「トップアスリートの育成・強化により、国際大会での成績が向上すること」「スポーツ界の透明性、公平性が向上すること」

SPORT POLICY RESEARCH VOL.3

研究レポート1

平成24年度文部科学省
『健常者と障害者のスポーツ・レクリエーション活動連携推進事業
(地域における障害者のスポーツ・レクリエーション活動に関する調査研究)』

【調査のまとめと提案】
  1. スポーツ組織と障害者スポーツ組織の連携 スポーツ側からのアプローチ
  2. 都道府県の障害者スポーツ推進体制の強化
  3. 人材の確保スポーツ関係人材の参画と指導機会の拡充
  4. 障害者スポーツ施設を拠点とした連携
研究レポート2

低レベル放射線下における幼少児の体力・運動能力、運動習慣等の現状と、その向上・改善のための取り組みに関する研究
山梨大学 教授 中村和彦氏(2012年度笹川スポーツ研究助成採択研究)

東日本大震災後の低レベル放射線下の子どもたちの体力・運動能力の現状が明らかに

SPORT POLICY RESEARCH VOL.2

研究レポート1

スポーツライフ・データ2012

  • アクティブ・スポーツ人口(※)が、初めて20%を突破し、定期的な運動・スポーツ実施率も過去最高に
    ※「週2回以上、1回30分以上、『ややきつい』以上」の条件で運動・スポーツを実施している人のことをさす。笹川スポーツ財団が定義
  • 「サッカー日本代表試合」のテレビ観戦率は56.7%で前回調査の1.5倍直接観戦希望者は推計2,391万人で前回調査の2倍に
研究レポート2

中央競技団体の運営に関する調査研究

  • 日米における陸上競技とバレーボールの中央競技団体の組織運営体制など比較
    中央競技団体の職員数は、予算を反映していない
  • 競技経験者による中央競技団体の経営は、日本特有のものではなく、米国では制度化されている

SPORT POLICY RESEARCH VOL.1

研究レポート1

スポーツ行政における公共部門の役割に関する研究

  • 特別会計の統廃合などによって、スポーツと関連が強い政策分野以外の予算把握が困難になっており、『スポーツ庁』が省庁横断的組織として設置される可能性は低い
  • 都道府県のスポーツ関連予算(支出)は分野横断的に把握されておらず、現状では過小に評価されている
研究レポート2

種目別にみるスポーツ実施状況に関する研究
~「スポーツ活動に関する全国調査」の二次分析から~

定期的なスポーツ実施者が10年間で減少

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