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スポーツ政策研究所が考える 2012年10大ニュース

競技スポーツ/国際動向関連

1. ロンドンオリンピック・パラリンピック開催

 

今夏行われたロンドンオリンピックで、日本はアテネオリンピック(2004)の37個を上回り、過去最多の38個のメダルを獲得。メダルラッシュに日本中が沸いた。競泳やレスリングを中心にこれも過去最多の13種目でメダルを獲得。しかし期待された柔道は奮わず。
ロンドンパラリンピックには、史上最多の164カ国・地域から約4,300人が参加。日本は16個のメダルを獲得したものの、前回の北京パラリンピックの27個から大幅に減少した。パラリンピックにおいても競技のハイレベル化が進んでいる。

2. 女性アスリートたちが、日本スポーツ界を牽引

 

女子レスリングでは、オリンピックと世界選手権あわせて13連覇を成し遂げ、国民栄誉賞を受賞した吉田沙保里選手を筆頭に、伊調馨選手や小原日登美選手などもロンドンオリンピックで金メダルを獲得。同大会では、サッカーなでしこジャパンも銀メダルを獲得するなど、女性アスリートが活躍した。公営競技においては、ボートレースで賞金女王決定戦が初開催され、三浦永理選手が初代女王に輝き、競輪ではガールズケイリン(女子競輪)が復活開催された。

3. 長引く不況の余波か?
名門企業スポーツチームの相次ぐ休・廃部

 

ロンドンオリンピックのメダルラッシュに沸く中で、長引く不況の影響か、活動を停止せざるを得ない企業スポーツチームも相次いだ。多くの名ランナーを輩出してきたS&B食品陸上部や、日本リーグ優勝13回を誇るパナソニックバスケットボール部「パナソニック トライアンズ」、同バドミントンチームなどだ。企業スポーツのあり方について模索が続く。

4. スポーツ界に持ち込まれた“領土問題”

 

ロンドンオリンピックでのサッカー韓国代表朴種佑選手による“独島(日本名・竹島)パフォーマンス”は、オリンピック憲章が「認めない」としている「オリンピック開催場所における政治的宣伝活動」に抵触するとして、日韓の外交問題にも発展。また、尖閣諸島領有権を巡る日中関係悪化の影響で、ASTCアジアロングトライアスロン選手権や7人制ラグビーアジアセブンズシリーズへの日本選手の派遣が中止されるなどした。

5. 生涯スポーツの国際組織TAFISAの理事会を
11月に東京で開催

 

国際スポーツ・フォア・オール協議会(The Association For International Sport for All;TAFISA 130カ国・地域から200団体以上が加盟)が東京で理事会を開催し、10カ国から理事が参加した。これにあわせて笹川スポーツ財団(以下、SSF)では「TAFISA-SSF World Forum」を同時開催。TAFISA理事・関係者が、自国における子ども・青少年スポーツ振興に関する取り組みについて報告などを行い、最後に今後の行動指針として「東京宣言(Tokyo Appeal)」が発表された。

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