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1.はじめに

一般社団法人日本パラリンピアンズ協会(Paralympians Association of Japan:以下「PAJ」)が実施した「第2回パラリンピック選手の競技環境 その意識と実態調査」は、2012年ロンドンパラリンピック開催直前に多くのメディアにより調査結果が伝えられた。PAJとは、パラリンピックに日本代表として出場経験のある選手有志による選手会のことである。2003年に発足、2010年に法人格を取得し、現在、国内外のアスリートと連携しながら「誰もがスポーツを楽しめる社会の実現」に向けて活動を行っている。現在、会長に河合純一氏(水泳)、副会長は大日方邦子氏(アルペンスキー)、根木慎二氏(車いすバスケットボール)が務める。

この調査の最大の意義は、日本の未熟な競技環境を改善すべく、問題の所在はどこにあるのかを明らかにしたいと願い、選手会自らが調査を実施したことにある。選手が「パラリンピック選手は十分な競技環境にない」とコメントするのは簡単である。しかし、こうした発言は時として主観的なものとして捉えられることもある。そこで、PAJ自らがアンケートを実施し、その結果を世に数字として客観的に伝えたことにより、パラリンピック選手の実態をより明確に示すことができたのである。一方で、選手会がこうした調査を実施しなければならなかったといった見方もできる。例えば、英国ではスポーツカウンシルが2001年に障害児がなぜスポーツに参加できていないのかを調査したり、スポーツ参加率を明確に示すために年齢、人種、性別、障害の有無によりデータを取り、どのような社会グループがスポーツに参加できていないかを調査し、その結果を公表している。つまり、準政府機関であるスポーツ機関が公的に調査を実施し、明確なターゲットグループを設け、改善すべき点を地域のクラブやスポーツ協会に伝えることで、障害者のスポーツ推進を政策誘導する。

PAJの調査は、障害者アスリートの現状、そして障害者スポーツの奥深い問題を世に示すことができた。今回は、その中でも特筆すべき結果を紹介したい。なお、本文で示す前回調査とは、2008年に同じくPAJが実施した「第1回パラリンピック選手の競技環境 その意識と実態調査」をさす。また、2011~2012年に著者が実施したインタビュー調査(対象は2000年以降のパラリンピック出場経験のある選手)結果も補足的に紹介する。

なお、この調査における競技環境とは、単純に練習やトレーニング環境、コーチの問題だけを言っているわけではない。

パラリンピック選手が選手として競技活動を行う上で関係する、社会資源すべてをいう。

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