本文へスキップします。

SPORT TOPICS

SSFが振り返る2016年重大ニュース

2016年は「未来に向かって大事な一歩を踏み出した1年」だったと総括できる。そのけん引役を果たしたのがスポーツ庁だ。他省庁からの出向者も集まったスポーツ庁が昨年10月に発足したことにより、省庁の縦割りに横串が通された。これにより、スポーツ政策のさまざまな青写真を描くことができるようになった。
リオデジャネイロオリンピック・パラリンピックをはじめとした2016年のニュースを振り返りつつ、2020年に思いを馳せる。

詳しくはこちら
リオデジャネイロパラリンピック現地レポート

開幕前には、治安や運営、会場整備などが不安視され、開催すら危ぶまれたリオデジャネイロオリンピック・パラリンピック。
国際パラリンピック委員会(IPC)のフィリップ・クレイヴン会長は閉会式で、リオ市民やブラジル国民に対して、「皆さんは一日一日、スポーツのカーニバルをつくりあげていった。私は“最後の金メダル”を皆さんに贈りたい」と謝意を表した。まさに今大会は、「民衆の大会」だったと思う。過去に類のないユニークな大会を、競技取材を通し、観て聞いて触れた体感とともに振り返ってみたい。

詳しくはこちら
スポーツによるまちづくり

地域住民の交流を活性化させるきっかけとして、さらには経済振興の施策のひとつとして、スポーツを活用している自治体は少なくありません。笹川スポーツ財団は、スポーツにはまち全体を元気にする、大きな力があると考えます。当企画では、スポーツを通じた理想のまちづくりを目指し、さまざまな取り組みを実施している自治体を紹介します。

詳しくはこちら
SSFが振り返る2015年重大ニュース

2015年はスポーツ界が大きな飛躍を遂げる1年になると期待されていたが、実際には国際的にも国内的にも迷走し、その状態から脱皮する作業、そこからの成長に向かうための土台作りに追われた1年となった。
またオリンピック・パラリンピック担当大臣が誕生。スポーツ庁が発足し、スポーツを切り口とした社会課題の解決が期待されている。

我々スポーツ振興を担う者に何が求められるのか、2015年を振り返りつつ、今後を展望する。

詳しくはこちら
女子サッカー“育成と発展”に尽力する現場のいま ~女子中学生のスポーツ環境~

ドイツで開催された、2011FIFA女子ワールドカップ。決勝戦で勝利を決めた後の表彰台で喜びを爆発させる日本サッカー女子代表・なでしこジャパンの姿は、今も鮮やかな記憶として残っている。そんな世界一に輝いた日本の女子サッカーだが、『中学生年代の育成』という大きな問題を抱えている。
女子中学生年代の何が問題なのか、W杯優勝後に変化はないのだろうか、どういった改善策があるのか―。女子サッカーにおける中学生年代をテーマに、スポーツやサッカーに携わる研究者や指導者へのインタビューを全4回にわたりお届けする。

詳しくはこちら
障がい者スポーツinfo2015

3月11日、日本障がい者スポーツ協会は、東京お台場のホテル日航東京で「障がい者スポーツinfo2015」を開催した。
大久保春美(日本障がい者スポーツ協会技術委員長)を座長に据え、「連携」をテーマに、地域がどのような組織・団体と連携して障害者スポーツ振興を推進しているのかについて、第1部では先進事例の報告、第2部は講演者を交えてのディスカッションを行った。
その報告内容とディスカッションの発言要旨をレポートする。

詳しくはこちら
ラグビーW杯開催地決定 レガシーづくりと復興促進が大事

著者/ノンフィクションライター 松瀬 学 氏

ラグビーの2019年ワールドカップ(W杯)日本大会の開催地が決定した。立候補した15の自治体の中から、「復興のシンボル」となる岩手県釜石市を含む12会場が選ばれた。
釜石市は、かつて前人未到の日本選手権7連覇を果たした“北の鉄人”新日鉄釜石があった「ラグビーのまち」である。
そこで釜石市から、W杯の開催意義、課題やスポーツを通した復興、地域活性化を考えてみる。

詳しくはこちら
オリンピック・レガシーを考える ~オリンピック・ロンドン大会の施設整備と後利用~

著者/笹川スポーツ財団 スポーツ政策研究所 研究員 吉田 智彦

2003年7月4日に発行されたオリンピック憲章以降、開催立候補都市は、オリンピック・レガシーを考慮した提案が求められるようになった。東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会が、IOCへ提出する大会開催基本計画の策定が進められているなか、日本でも大会後のレガシーに対する意識も徐々に高まっている。
今回は、レガシーの観点から、スポーツ施設の整備とその後利用について、ロンドンオリンピックの事例を紹介する。

詳しくはこちら
チャレンジデーから始まった新たなスポーツ振興プログラム

著者/笹川スポーツ財団 スポーツ政策研究所 研究員 有田 孝行

毎年5月の最終水曜日に、人口規模が近い自治体同士が15分以上続けて運動やスポーツをした住民の参加率を競う「チャレンジデー」。カナダ生まれの世界的スポーツイベントで、日本では笹川スポーツ財団が1993年から主催し、22回目となった2014年は118の自治体から239万人が参加した。

単なる一過性のイベントではなく、スポーツの習慣化や住民の健康づくり、地域の活性化などに生かせるのが大きな特徴。そこで、チャレンジデーを活用して新たなスポーツ振興プログラムを実施している自治体の例を紹介する。

詳しくはこちら
スポーツ政策研究所が振り返る2014年 ~スポーツ庁・ソチ五輪・1964から50年・障害者スポーツ~

2014年は、ソチオリンピック・パラリンピックが開かれるなどスポーツイベントが盛んに開かれる中、国際オリンピック委員会がアジェンダ2020を発表し、スポーツ庁の設置が大詰めを迎えるなど、スポーツ界が新たなステージに踏み出す一年となった。

2020年の東京オリンピック・パラリンピックを迎えるにあたり、我々はスポーツの未来をどう切り開いていくのか。2014年を振り返り、今後を展望する。

詳しくはこちら
高齢者スポーツのこれまでとこれから

著者/笹川スポーツ財団 総括グループ長 中島 光

日本の65歳以上の高齢者人口(2012年現在推計)は3,074万人で、2015年には3,395万人に達する見込みである。健康志向の高まりから高齢者のスポーツ人口は年々増加し、スポーツの役割も社会のニーズとともに変化してきた。
超高齢社会に突入した今、高齢者スポーツのこれまでとこれからについて考えてみる。

詳しくはこちら
サッカーの不正操作(八百長)

近年スポーツ界ではスポーツの試合操作Match-Fixingが世界的な関心事になっている。
なぜMatch-Fixingは行われるのか、また現在どのような対策が取られているのか、Match-Fixing事件及び疑惑の事例を交え4回にわたりお伝えする。

詳しくはこちら
被災自治体の今

東日本大震災の被災地におけるスポーツを取り巻く環境は、いま、どうなっているのだろうか。
宮城県七ヶ浜町、東松島市、多賀城市、女川町での復興・復旧の状況や、取り組んでいるスポーツ振興策などを4回にわたり紹介する。

詳しくはこちら
中国のスポーツ政策の新動向について -生涯スポーツを中心として

著者/呼倫貝爾学院体育学院 張 林芳 氏

北京オリンピック・パラリンピックが開催された2008年、中国の国家総書記(当時)・胡錦涛は、中国の「スポーツ大国」から「スポーツ強国」への発展を長期的な目標とした。その目標のもと、どのような政策が実施されているのか。日中両国におけるスポーツ法学・政策に詳しい張林芳氏が、経緯と現状を紹介する。

詳しくはこちら
ソチパラリンピック 現地レポート ロシアで初めてのパラリンピック、ソチ大会から学ぶこと

著者/フリーライター 星野 恭子 氏

第11回冬季パラリンピック・ソチ大会は、ソビエト連邦時代も含め、ロシアで行われた初めてのパラリンピック大会となった。バリアフリー環境の実現をコンセプトに掲げたこの大会は、「冬季パラリンピック史上最高」と表されるほどの成功を収めた。現地の実情と、東京が学ぶべき点について、4回シリーズでレポートする。

詳しくはこちら
震災から3年 ~スポーツのチカラ

著者/ノンフィクションライター 松瀬 学 氏

「あの日」から3年。震災は子どもたちから、グラウンドや体育館をも奪っていった。そして今、少しずつ、スポーツの場の再建が進んでいる。絶望から希望へ。風景は変わりつつある。そんな東北の“今”。そして“スポーツのチカラ”を3回シリーズでお届けする。

詳しくはこちら
ソチオリンピック ボランティア奮闘記

著者/西川 千春 氏(通訳ボランティア)

2014年2月7日開幕のソチオリンピック。大会運営のサポートに各国からボランティアが集まるなか、西川千春氏は2012年のロンドンオリンピックに続いて1月7日から1月23日まで通訳チームに参加する。その奮闘ぶり、そしてボランティアから見たオリンピックについての手記を寄稿いただいた。

詳しくはこちら
スポーツ政策研究所が振り返る2013年 ~体罰・スポーツガバナンス・五輪決定・スポーツ庁~

2013年は、東京が2020年のオリンピック・パラリンピック開催地に選ばれるなど歴史的なトピックスがあった反面、運動部活動における体罰問題や、スポーツ団体の暴力行為、助成金不正流用などガバナンスに関わる問題がメディアに取り上げられる一年となった。
東京オリンピック・パラリンピック開催決定を受け、スポーツ庁の設置議論が加速化する今、諸問題を改善しさらに発展していくうえで、スポーツ界には何が求められているのか。

スポーツ界の2013年を振り返り、今後を展望する。

詳しくはこちら
伝統競技レスリングが存続 ~迷走のIOC

著者/ノンフィクションライター 松瀬 学 氏

2020年東京五輪にレスリング競技は残るのか? 8日、ブエノスアイレスで開かれた国際オリンピック委員会(IOC)総会で、最後の1枠に無事レスリングが決定。関係者は安堵の表情を見せた。しかし、そもそもこの騒動は起きる必要がなかったのである。

詳しくはこちら
チーム・ニッポンの勝利 ~東京五輪決定

著者/ノンフィクションライター 松瀬 学 氏

2020年夏季オリンピック・パラリンピックの開催地が、東京に決定。IOCのロゲ会長(当時)が「トーキョー」と口にした瞬間、会場は歓喜の渦に包まれた。今回は、前回の反省を踏まえた戦略や、招致活動に奔走したキーパーソン、勝因のポイントを紹介したい。

詳しくはこちら
スポーツアコード 現地レポート

著者/ノンフィクションライター 松瀬 学 氏

世界で大きな影響力を持つスポーツ会議「スポーツアコード」。
同会議において「2020年夏季オリンピックの追加競技の絞り込み」と「2020年オリンピックの開催招致都市のプレゼンテーション」が行なわれた。その模様を3回シリーズで紹介する。

詳しくはこちら
パラリンピック選手の競技環境 その意識と実態調査

著者/一般社団法人日本パラリンピアンズ協会 アドバイザー 田中 暢子 氏

一般社団法人日本パラリンピアンズ協会の調査は、障害者アスリートの現状、そして障害者スポーツの奥深い問題を世に示すことができた。今回は、その中でも特筆すべき結果を紹介したい。

詳しくはこちら
ニュージーランドにおけるジュニア世代の“補欠をつくらない”スポーツシステムの紹介と提言

著者/ニュージーランド・ワイカト大学 西尾 建 氏

ニュージーランド政府は、国民へのスポーツ促進を推し進めている。

ジュニア世代においては、レベルに関係なく参加者みんながゲームを楽しむ機会が与えられる。

ハミルトン市のジュニア・バスケットボールと高校ラグビーの、補欠のないスポーツシステムの例を紹介し、日本における部活動中心の普及のあり方について考えていく。

詳しくはこちら
笹川スポーツ財団 スポーツ政策研究所が考える2012年10大ニュース

ロンドンオリンピック・パラリンピックのメダルラッシュに沸いた2012年。
女性アスリートの活躍がスポーツ界全体を盛り上げた。一方、竹島や尖閣諸島の領有権の問題がスポーツ界にも影響を及ぼした。
国内に目を転じると、文部科学省がスポーツ基本計画を策定し、今後10年のわが国のスポーツ振興の基本方針が示された。スポーツ基本法の理念の具現化がいよいよ動き出したといえる。

国内外で様々なことがあった2012年のスポーツ界を、スポーツ政策研究所の研究員が振り返る。

詳しくはこちら
第5回 World Sport for All Games報告

世界最大規模(130カ国・地域から200団体以上が加盟)のスポーツ・フォー・オール普及・推進組織である国際スポーツ・フォア・オール協議会による伝統スポーツの国際大会「第5回World Sport for All Games」(於:リトアニア)に出席した。伝統スポーツの保護と推進を通じて各国の文化やアイデンティティへの敬意を育む同大会の理念に触れた。

詳しくはこちら
韓国の学校体育

著者/在大韓民国日本国大使館一等書記官 佐々木邦彦 氏

すでに衆目の一致するとおり、韓国は「スポーツ強国」である。2018年には、アジアで2カ国目の冬季五輪が開催されることともなった。さかのぼれば、1988年のソウル五輪を契機に、国家と財界が連携したトップアスリートの強化体制が整備されてきた。この中には、「テヌン選手村」といった、いわゆるナショナルトレーニングセンターの整備なども含まれている。

詳しくはこちら

ページの先頭に戻る