吉田智彦

吉田智彦 Tomohiko Yoshida シニア政策ディレクター

専門研究テーマ

スポーツ政策、地域スポーツ・プロモーション、スポーツガバナンス、スポーツファイナンス、諸外国スポーツ政策

略歴

2001年立教大学社会学部観光学科卒。2001年より笹川スポーツ財団でスポーツエイド事業（助成金）を担当の後、「スポーツ白書」「諸外国のスポーツ振興政策についての調査研究」「TAFISA Active World」などの編集に携わる。2021年4月より現職。

研究実績

2024年度: 【活動量計による身体活動・スポーツの実態把握調査2024】成人の中高強度身体活動時間は1日56.8分

家事や立ち仕事などの低強度身体活動時間は男性4.9時間/日、女性6.3時間/日
2024年度: 市区町村における小学校の水泳（プール授業）実施状況
「公共施設等で実施」約4割、「民間事業者に委託」約2割

スポーツ振興に関する全自治体調査 2024
2025年度: 諸外国のスポーツ振興施策の比較表（2025）
2024年度: 中央競技団体、ガバナンスコード遵守が進む
課題は7割以上の団体が抱える正規雇用者不足

－中央競技団体現況調査2024 －
2024年度: 自治体のスポーツ担当部署、「首長部局」への移管が進む。運動部活動の地域連携・地域移行は複数部署で取り組む傾向。
スポーツ振興に関する全自治体調査2024／1,187自治体の実態調査
2024年度: 運動・スポーツ実施率、コロナ禍前の水準には戻らず。国民の3割が過去1年間にまったく運動・スポーツをしていない結果に。
スポーツライフ・データ 2024
2024年度: 私たちはどのくらい動いているのか？客観的データがない課題の解決へ／計測機器を用いた国内初の全国調査

厚労省が推奨する身体活動量の達成率は47.9%（速報値）
2023年度: 国内初！“国民の身体活動量の実態”を把握する大規模調査の報告書を発刊
―厚労省が推奨する身体活動量の達成率は運動・スポーツ実施者が69.1％で非実施者を上回る―
2023年度: 子ども・青少年のスポーツライフ・データ 2023
中高生の健康・活動ニーズから考える運動部活動の地域移行／メンタルヘルスなど
2023年度: 厚労省「身体活動量の新基準」での達成率は49.5%（速報）
活動量計による身体活動・スポーツの実態把握調査
―活動量計を用いた三大都市圏での成人調査は初―
2023年度: 諸外国のスポーツ振興施策の比較表（2023）
2022年度: 中央競技団体現況調査 2022年度
中央競技団体の経営力強化、組織変革に着実な進展の兆し
2022年度: スポーツライフ・データ 2022
コロナ禍を経験した「スポーツライフ」の現状と今後
前回調査から運動・スポーツ実施率は横ばい、観戦スタイルなどに変化。
IT×スポーツの価値も。
2020年度: 中央競技団体現況調査 2020年度
新型コロナウイルス禍の中、東京オリンピック・パラリンピック後の更なる経営力強化が求められる
2020年度: スポーツライフ・データ 2020
週1回以上の運動・スポーツ実施率は、調査開始以来最高の59.5％
2019年度: 新たな地域スポーツプラットフォーム「地域スポーツ運営組織（RSMO）」形成に向けた実践研究
～スポーツコミッションの分類とRSMOの形成に向けた検討～
2018年度: 中央競技団体現況調査2018
2018年度: 中央競技団体ファイナンシャルレポート
2018年度: 中央競技団体ファイナンシャルレポート（サマリー版）
2017年度: 諸外国のスポーツ振興施策の比較表（2017）
2016年度: 政策提言2017
2016年度: 中央競技団体現況調査2016
2016年度: 『旅先でのスポーツ実施に関するWeb調査』報告
2016年度: スポーツ白書2017
2015年度: 中央競技団体の情報開示に関する調査研究～米国競技団体における情報開示～
2014年度: オリンピアンのキャリアに関する実態調査
2014年度: 中央競技団体現況調査2014
2014年度: スポーツ基本計画の評価に関する研究
2013年度: 中央競技団体の主催大会に関する調査研究
2011年度: 文部科学省委託調査『スポーツ政策調査研究』報告書平成23年7月
2013年度: スポーツ白書2014
2012年度: 中央競技団体現況調査2012
2011年度: 中央競技団体の運営に関する調査研究報告書
2011年度: 国民が生涯を通じて、それぞれが望むかたちでスポーツを楽しみ、幸福を感じられる社会の形成
2005年度: スポーツ白書

コラム

オリンピック・レガシーを考える～オリンピック・ロンドン大会の施設整備と後利用～

メディア掲載

2025年11月: 【朝日新聞】スポーツ団体　女性理事が増加傾向　83団体中26団体が目標到達（コメント掲載）
2025年11月: 【朝日新聞（WEB）】女性の理事、スポーツ団体で大幅増加　変わる大会　課題は人材確保（コメント掲載）

執筆

2025年3月28日: 寄稿：講義スポーツ倫理学を学ぶ　現代スポーツの本質と倫理的問題（友添秀則/編著）
2023年9月1日: 寄稿：地域スポーツ政策を問う-新しい地域スポーツへの挑戦-（日本スポーツ政策推進機構/編著）
2023年8月24日: 寄稿：運動部活動から地域スポーツクラブ活動へ-新しいブカツのビジョンとミッション-（友添秀則/編著）

外部講師・委員委託

2020年7月～2021年3月: 中央競技団体の経営力強化推進事業検討会構成員
2020年3月～2021年3月: スポーツ庁参事官付民間スポーツ担当技術審査委員会
2019年11月～2021年11月: TAFISA Board of Directors Election Committee 2021
2019年10月～2020年3月: NF経営力強化検討会
2019年8月～: 日本スポーツ協会指導者育成委員会マネジメント部会
2019年4月～2020年3月: スポーツ庁技術審査委員
2019年2月～2020年1月: 日本フェンシング協会財務会計戦略委員会
2018年11月～2019年3月: スポーツ庁「中央競技団体の経営基盤強化に係る検討会」
2018年6月～2019年3月: 岡山シーガルズの活躍に向けた民間活力活用推進協議会
2016年10月～: （一財）関西ワールドマスターズゲームズ2021組織委員会
関西ワールドマスターズゲームズ2021「レガシー創出委員会」アドバイザリー・コミッティ
2016年9月～: 大阪体育大学大学院非常勤講師「スポーツマネジメント実践論特論」
2015年10月～2017年3月: 氷見市　氷見市スポーツ推進計画策定有識者会議
2014年11月～2015年3月: 株式会社アスリートプランニング
アスリートキャリア研究会　委員
2014年7月～2016年3月: 特定非営利活動法人ソシオ成岩スポーツクラブ
好循環プロジェクト会議　委員

講演活動・学会

2025年6月: 全国部活動地域展開（地域移行）カンファレンス2025 〜進む部活動改革、現在地とこれから〜
開催地：東京都港区／オンライン
2019年12月: 早稲田大学エクステンションセンター公開講座
開催地：東京都新宿区
2019年12月: 大阪体育大学スポーツマネジメント実践特論
開催地：大阪府泉南郡
2019年3月: 泉大津市のスポーツの未来について考える
開催地：大阪府泉大津市
2017年11月: The 25th TAFISA World Congress Seoul
開催地：韓国　ソウル
2017年7月: 慶応義塾大学　健康スポーツ産業論
開催地：東京都新宿区
2017年7月: 第55回山形県スポーツ推進委員研究大会
開催地：山形県上山市
2016年2月: 米沢市スポーツ振興研修会
開催地：山形県米沢市
2015年12月: 大阪体育大学教育セミナー及び研究セミナー
開催地：大阪府泉南郡熊取町
2015年9月: 日本スポーツマネジメント学会　スチューデント・サマーセミナー2015
開催地：静岡県御殿場市

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