本文へスキップします。

政策提言

「SSF地域スポーツイノベーター(障害者スポーツ)」  委託先団体決定

メガ・スポーツイベントの連続開催が終わる2021年度以降、それまで東京や都市圏に集中したヒト・モノ・カネ・情報・技術といった資源が地域へ共有される時期を見据え、いまから地域のスポーツ環境を整備していく必要があります。

笹川スポーツ財団では、これまでの調査研究の実績を踏まえ、地域のスポーツ推進において優先的に取り組むべき4つのテーマ「地域スポーツ」「子どものスポーツ」「スポーツ施設(スポーツの場)」「障害者スポーツ」につき、政策提言を発表しました。さらに、この4つのテーマを包含する形で地域スポーツにおける新たな事業体を提案しています。

これらの政策提言の実現には、笹川スポーツ財団のみならず、地域のスポーツ現場で活動する組織や関係者、地方自治体の協力が不可欠です。本事業は、その理念に共感する「SSF地域スポーツイノベーター」を任命し、政策提言の実現に向けてSSFと共に地域スポーツの将来像を形成することを目的とします。

詳細はこちら

政策提言2017

2016年6月、前年に新設されたスポーツ庁の鈴木長官により、「第2期スポーツ基本計画」の策定がスポーツ審議会に諮問され、現在、策定議
論が大詰めを迎えています。

また、2020年東京オリンピック・パラリンピックに代表される複数のメガスポーツイベントの開催も数年後に迫り、これを好機としてスポーツを通じてさまざまな社会課題の解決を図ろうとする機運も盛り上がりを見せています。 こうした背景の中、笹川スポーツ財団は、スポーツ振興の担い手として、中長期にわたり国民のスポーツ環境が豊かに保たれ、「スポーツ・フォー・エブリワン」社会が実現されるためにはどのような施策が必要なのかを検討し、以下の4つのテーマにおける政策提言を「政策提言2017」として策定することといたしました。

詳細はこちら

国民が生涯を通じて、それぞれが望むかたちでスポーツを楽しみ、幸福を感じられる社会の形成

今回の提言で我々は、「学校とスポーツ」「生涯スポーツ」「競技スポーツ」「障害者スポーツ」を選定し、それぞれにおいて実行されるべき施策案を示しました。スポーツライフ・サイクルのスムーズな循環に直結する施策や、間接的に作用する施策など提案はさまざまですが、国民一人ひとりが望むかたちでスポーツを楽しめる社会の実現に貢献するという視点で4テーマ9つの提言を作成しました。

スポーツが目指すべき未来

資源の乏しいわが国において、国民こそ財産であり、国民の活力こそ国を成長させる基盤といえます。笹川スポーツ財団は、「スポーツ・フォー・エブリワン」を掲げ、全ての国民がスポーツをする権利を持ち、スポーツライフを豊かにし、明るく健康的に満ちた社会づくりを育むための、スポーツによる地域コミュニティの再生や、未来を担う人材の育成などの方法論を提言します。




ページの先頭に戻る