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研究レポート

中央競技団体の運営に関する調査研究報告書

「組織体制」・「登録制度」・「強化体制」・「指導者制度」などを調査し、日米で比較

日本と米国における陸上競技とバレーボールの中央競技団体の組織運営体制の実態および日米2国間の比較について『中央競技団体の運営に関する調査研究』としてまとめ、発表いたしました。

主な調査結果

  • 中央競技団体の職員数(※1)は、
    予算を反映していない
      日本陸上競技連盟
    (JAAF)
    日本バレーボール協会
    (JVA)
    米国陸上競技連盟
    (USATF)
    米国バレーボール協会
    (USAV)
    職員数
    (※1)
    21人 18人 45人 59人
    予算額 20億8,700万円 31億2,900万円 15億6,000万円
    (1ドル80円換算)
    12億1,000万円
    (1ドル80円換算)

    ※1)職員数とは「正規雇用者」「契約/嘱託職員」「出向者」の合計

  • 競技経験者による中央競技団体の経営「競技者自治」は日本特有のものではなく、
    米国では制度化されている

    役員の競技歴

    日本陸上競技連盟 :理事候補者は、加盟団体・協力団体からの推薦を受けた各地域の陸上競技協会、協力団体の幹部で競技経験者
    日本バレーボール協会 :常勤理事3人はいずれも競技経験者
    米国陸上競技連盟 :5人の理事のうち、14人が現役の競技者ないし競技経験者
    米国バレーボール協会 :役員15人中10人が競技経験者

中央競技団体の運営に関する調査研究報告書

  • 調査対象
    公益財団法人 日本陸上競技連盟(JAAF)、公益財団法人 日本バレーボール協会(JVA)、米国陸上競技連盟(USATF)、米国バレーボール協会(USAV)
  • 発行
    2012年3月
全文(PDF:4.39MB)
目次
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  • 発行者
    公益財団法人 笹川スポーツ財団

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本事業は、ボートレースの交付金による日本財団の助成金を受けて実施しました。

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