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研究レポート

子どもの運動・スポーツ指導者の意識等に関する調査

子どもの運動・スポーツ指導者の現状が明らかに
キーワードは「複合種目」・「適切な頻度と時間」

子ども・青少年スポーツ指導者の実態と現代の子どものスポーツの課題を明らかにすることを目的に、わが国最大の青少年スポーツ団体である日本スポーツ少年団の指導者約700人を対象としたアンケート調査を実施しました。

主な調査結果

  • 子どもの運動能力向上には複合種目の重要性を認識しながらも、
    約9割が「単一種目」を指導
    年間を通じて様々な種目を取り入れて活動する「複合種目」を指導している指導者は、全体の9.3%にとどまり、単一スポーツの指導者が大多数を占めていた。主な種目としては「サッカー」が15.8%と最も多く、次いで「軟式野球」が15.1%、「バレーボール」13.8%、「剣道」10.9%、があげられた。一方、ほとんどの指導者(95.7%)は子どもの運動能力を高めるには、いろいろな運動遊びを経験することが重要であると認識している。
  • 実施頻度は平均で週2.4回。
    また、「週4~7回」と回答した指導者も15.0%存在
    指導頻度は、「週2回」が36.0%と最も多く、次いで「週1回」が24.1%、「週3回」21.6%と続く。平均実施頻度は2.4回であり、週1~3回の指導を行っている指導者が8割以上を占める結果となった。
  • 幼少年期の子どもには、
    適切な頻度時間のスポーツ指導が望まれる
    高頻度、長時間指導している種目としては、「軟式野球」「バレーボール」が29.0%と最も多く、次いで「柔道」が9.7%、「剣道」「ソフトボール」6.5%と続く。また、その中で指導されている子どもの年代は、「小学生」が69.6%と7割近くを占め、次いで「中学生」が22.7%、「未就学児」5.9%であった。種目によっては、指導時間や頻度の検討とともに、特に未就学児や小学校低学年の子どもなど、小さな子どもたちに対する指導方法や内容について留意する必要があると言える。

研究担当者から

大多数の指導者が単一スポーツを指導しており、種目によっては高頻度・長時間活動している実態が明らかとなった。一方で、ほとんどの指導者は子どもの運動能力を高めるには、いろいろな運動遊びを経験することが重要であると認識していた。スポーツ少年団には年間を通じ、様々な種目を取り入れて活動する「複合種目」があるが、複合種目の指導者は全体の9.3%にとどまっていた。子どもにとって望ましい環境を認識していても、実際には勝敗を優先してしまっている指導者の姿があるのではないだろうか。同一地域の指導者が連携し合って、子ども達が様々な運動遊びや複数のスポーツを経験できるような仕組みづくりが今後の課題である。

笹川スポーツ財団 スポーツ政策研究所 研究員 武長 理栄

子どもの運動・スポーツ指導者の意識等に関する調査

  • 調査時期
    2011年6月~2011年11月
  • 調査対象
    スポーツ少年団指導者全国研究大会および全国各地で開催されるスポーツ少年団認定育成員研修会に参加する指導者
  • 調査方法
    質問紙調査
  • 発行
    2012年3月
全文(PDF:2.22MB)
目次
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  • Ⅰ. 要約

  • Ⅱ. 調査の概要

  • Ⅲ. 調査結果

    • 1 調査対象の属性

      • 1-1 対象者の基本属性

      • 1-2 対象者の取得資格状況

    • 2 運動・スポーツ指導状況

      • 2-1 指導経験年数

      • 2-2 運動・スポーツ指導種目

      • 2-3 運動・スポーツ指導状況

      • 2-4 種目別にみる運動・スポーツ指導状況

    • 3 運動・スポーツ指導に関する意識

      • 3-1 運動・スポーツを指導する際に参考にしているもの

      • 3-2 子どもの運動・スポーツ指導への期待

      • 3-3 子どもの運動能力向上・運動指導に関する考え

      • 3-4 取得資格別にみる運動・スポーツ指導に関する意識

    • 4 外部指導者制度

      • 4-1 外部指導者制度の認知度

      • 4-2 外部指導者の経験の有無

      • 4-3 外部指導者として指導している種目と指導内容

    • 5 指導者自身の運動・スポーツ活動歴

      • 5-1 幼少年期における運動・スポーツ組織への加入歴

      • 5-2 幼少年期における運動・スポーツ実施状況

      • 5-3 種目別にみる運動・スポーツ実施状況

  • Ⅳ. 提言

  • Ⅴ. 添付資料 調査票・単純集計表

  • Ⅵ. 参考文献

  • 発行者
    公益財団法人 笹川スポーツ財団

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