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研究レポート

スポーツボランティアに関する実態調査

東京オリンピック・パラリンピックのボランティアに最も意欲的なのは「20歳代女性」

本調査は、過去1年間の成人のスポーツボランティア実施状況について、全国20~80代の男女から回答を得るとともに、2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会のボランティア参加への意向を調査いたしました。

主な調査結果

  • 過去1年間にスポーツボランティアを実施した者
    6割以上が参加を希望
    2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会へのボランティア参加意向についてたずねたところ、過去1年間にスポーツボランティアを実施した者は「行いたい」(「ぜひ行いたい」22.1%+「できれば行いたい」44.0%)と回答した者の割合が66.1%であった。
  • 実施しなかった者でも
    4人に1人(約25%)が参加を希望
    過去1年間にスポーツボランティアを実施しなかった者のボランティア参加希望者の割合は25.3%(「ぜひ行いたい」4.5%+「できれば行いたい」20.8%)で、非実施者の4人に1人が2020年大会へのボランティア参加を希望していることがわかった。
  • 実施者・非実施者ともに参加希望者の割合
    「20歳代女性」が最も高い
    性・年代別にみると、実施者では20歳代女性の希望する割合が77.3%と最も高く、次いで20歳代男性、40歳代女性と続いた。一方、非実施者は20歳代女性、30歳代女性の希望する割合が31.3%と最も高く、次いで50歳代女性であった。
  • 実施者の中で、関東在住者の参加希望が7割以上と最も高いが、地方在住者でも
    平均6割以上が参加を希望しており、全国的に関心の高さが確認できた
    居住地域別に2020年大会へのボランティア参加希望者の割合をみると、実施者では関東地方が73.2%と最も高く、次いで東北地方、北海道地方と続いた。一方、非実施者でみると、関東地方の参加希望者の割合は32.2%であり、現在、関東に在住でスポーツに関するボランティア活動をしていない者でも、3人に1人が2020年大会へのボランティア参加を希望していることがわかった。

研究担当者から

2012年ロンドン大会では7万人のボランティアが活動し、そのうち実に8割がボランティア経験者であった。今回の調査では、過去1年間にスポーツボランティアを実施した者の2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会(以下、2020年大会)へのボランティア参加希望は66.1%。そのうち「ぜひ行いたい」は22.1%、「できれば行いたい」が44.0%であり、『希望はするが、強く希望しているわけではない』人が全体の4割超となった。
2020年大会のボランティア募集までに、参加を強く希望する者を増やすための施策が必要と考える。大会への興味・関心を高めることはもちろん、本調査で明らかになった活動の障壁になっている事象(休暇が取りづらい、ボランティアに関する情報が得られにくいなど)を、取り除くための策を講じる必要があるだろう。

笹川スポーツ財団 スポーツ政策研究所 研究員 髙橋 光

スポーツボランティアに関する実態調査

  • 調査時期
    2014年3月20日~2014年3月27日
  • 調査対象
    1. 母集団:全国の20~80歳代男女(予備調査サンプル数:61,669人)
    2. 本調査対象サンプル数:6,000人(実施者3,000人、非実施者3,000人)
  • 調査方法
    インターネット調査
  • 調査内容
    スポーツボランティアの実施状況、実施希望(一般のボランティア、2020大会)など
目次
  • 1. 2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会へのボランティア参加意向

    2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会(以下、2020年大会)へのボランティア参加意向について5つの回答選択肢を用いてたずねたところ、過去1年間にスポーツボランティアを実施した者(以下、実施者)は「行いたい」(「ぜひ行いたい」22.1%+「できれば行いたい」44.0%)と回答した者(以下、参加希望者)の割合が66.1%であった。
    一方、過去1年間にスポーツボランティアを実施しなかった者(以下、非実施者)のボランティア参加希望者の割合は25.3%(「ぜひ行いたい」4.5%+「できれば行いたい」20.8%)で、非実施者の4人に1人が2020年大会へのボランティア参加を希望していることがわかった。

  • 2. 一般的なスポーツボランティアへの参加希望との比較

    2020年大会へのボランティア参加希望と一般的なスポーツボランティア(指導や審判、イベントや団体の運営や世話など)の参加希望を実施状況別に比較した。その結果、実施者では、2020年大会への参加希望者の割合が66.1%と一般的なスポーツボランティア(79.6%)より13.5ポイント低かった。
    一方、非実施者では、2020年大会への参加希望者の割合が25.3%と一般的なスポーツボランティア(21.0%)より4.3ポイント高く、実施者と非実施者で異なる特徴がみられた。

    注)参加希望は「ぜひ行いたい」と「できれば行いたい」の回答を加算した割合

  • 3. 2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会へのボランティア参加希望(性別・年代別)

    2020年大会へのボランティア参加希望者について、実施状況別に性別でみると、実施者では、男性の希望する割合が67.5%と女性(64.9%)より2.6ポイント高かった。一方、非実施者では、女性の希望する割合が27.9%と男性(22.8%)より5.1ポイント高かった。
    年代別にみると、実施者では20歳代女性の希望する割合が77.3%と最も高く、次いで20歳代男性(73.7%)、40歳代女性(70.3%)と続いた。一方、非実施者は20歳代女性、30歳代女性の希望する割合が31.3%と最も高く、次いで50歳代女性(29.7%)であった。現在、スポーツボランティアを実施している、していないに関わらず、20歳代女性の2020年大会へのボランティア参加希望が高いことがわかった。

    【実施者】(n=3,000)

    【非実施者】(n=3,000)

    注)参加希望は「ぜひ行いたい」と「できれば行いたい」の回答を加算した割合

  • 4. 2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会へのボランティア参加希望(居住地域別)

    居住地域別に2020年大会へのボランティア参加希望者の割合をみると、実施者では関東地方が73.2%と最も高く、次いで東北地方(67.3%)、北海道地方(66.5%)と続いた。2020年のオリンピック・パラリンピックは東京開催のため、関東地方の参加希望者が多いことは容易に想像できるが、他の地方でも平均で6割以上の者が参加希望を示していることがわかった。
    一方、非実施者でみると、関東地方の参加希望者の割合は32.2%であり、現在、関東に在住でスポーツに関するボランティア活動をしていない者でも、3人に1人が2020年大会へのボランティア参加を希望していることがわかった。

    【実施者】(n=3,000)

    子どもにスポーツを指導する上で参考にしているもの

    【非実施者】(n=3,000)

    子どもにスポーツを指導する上で参考にしているもの

    注)参加希望は「ぜひ行いたい」と「できれば行いたい」の回答を加算した割合

  • 発行者
    公益財団法人 笹川スポーツ財団

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本事業は、ボートレースの交付金による日本財団の助成金を受けて実施しました。

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