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国際情報
International information

「スポーツ・フォー・オール」の理念を共有する国際機関や日本国外の組織との連携、国際会議での研究成果の発表などを行います。また、諸外国のスポーツ政策の比較、研究、情報収集に積極的に取り組んでいます。

知る学ぶ
Knowledge

日本のスポーツ政策についての論考、部活動やこどもの運動実施率などのスポーツ界の諸問題に関するコラム、スポーツ史に残る貴重な証言など、様々な読み物コンテンツを作成し、スポーツの果たすべき役割を考察しています。

チャレンジデー2016

スポーツの力で日本を元気に!

結果
  1. エントリー: 128自治体(68市47町13村)
  2. 開催日  : 平成28年5月25日(水)
  3. 総人口  : 5,381,691人
  4. 参加者数 : 2,923,999人
  5. 平均参加率: 54.3%
募集対象
笹川スポーツ財団との連携を通じて、スポーツ施策の充実を図りたい自治体(市・特別区・町・村)を募集します。
  1. スポーツ振興に関する新たな計画等の策定を検討している自治体
  2. スポーツによる地域の活性化と住民の健康づくりを図りたい自治体
  3. 地域団体と行政機関が連携し、生涯スポーツの普及に積極的に取り組んでいる自治体
  4. 「スポーツ・健康宣言」を行っている自治体(例:健康都市宣言、スポーツ都市宣言、スポーツの町宣言等)
実施目的と効果
チャレンジデー実施による効果
  1. 笹川スポーツ財団の調査実施手法やスポーツ振興に関する各種情報を活用できます。
  2. 住民の運動・スポーツ実施への意識向上と習慣化が期待できます。
  3. 住民の横断的な交流が図られ、まちの活性化や地元への愛着心の向上が期待できます。
  4. 対戦相手の自治体をはじめ、全国からエントリーする自治体とスポーツ振興に関する情報交換ができます。
サポート
  1. 助成金の交付…チャレンジデーの実施に必要な経費の一部(詳細は事務局までお問合せください)
  2. 周知・PRグッズの提供…ポスター、Tシャツ、横断幕 等
  3. その他…チャレンジデーの円滑な運営に必要な担当者への各種情報の提供等
主催
公益財団法人 笹川スポーツ財団、各実施自治体
後援
総務省、外務省、厚生労働省、経済産業省、観光庁、スポーツ庁、独立行政法人日本スポーツ振興センター、
全国市長会、全国町村会、公益財団法人日本オリンピック委員会、公益財団法人日本体育協会、
公益財団法人日本障がい者スポーツ協会日本パラリンピック委員会、
公益財団法人日本レクリエーション協会、公益財団法人健康・体力づくり事業財団、
健康日本21推進全国連絡協議会、公益社団法人全国スポーツ推進委員連合、
公益社団法人日本青年会議所、公益財団法人スポーツ安全協会、一般社団法人アスリートネットワーク、
特定非営利活動法人日本オリンピアンズ協会、一般社団法人日本パラリンピアンズ協会、
プロスポーツ昭和50年会、一般社団法人日本女子サッカーリーグ、
公益財団法人日本ゲートボール連合、公益財団法人ブルーシー・アンド・グリーンランド財団、
公益財団法人マリンスポーツ財団、特定非営利活動法人日本ワールドゲームズ協会
特別協賛
公益財団法人 日本財団
協賛
株式会社 伊藤園

過去のチャレンジデー