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チャレンジデー

中央競技団体現況調査2010

役職員1人あたりの登録競技者数は8,500人強

スポーツ振興の直接の担い手である競技団体(種目団体)を統轄する中央競技団体の現状を把握し、スポーツの効果的な普及および強化の方策を検討する基礎資料とすることを目的とした。

調査時期
2010年6月~2011年1月
調査対象
(財)日本オリンピック委員会、(財)日本体育協会、(特非)日本ワールドゲームズ協会に加盟、準加盟している中央競技団体84団体
調査方法
郵送方法による質問紙調査
発行
2011年3月

POINT 1

中央競技団体79団体のうち、69団体が競技者ないしチームの登録制度を保有

中央競技団体79団体の9割近い69団体が、競技者ないしチームの登録制度を有しており、個人登録者が最も多いのはサッカーの88万人。以下、バスケットボール(61万人)、ソフトテニス(46万人)、バレーボール(42万人)、卓球(30万人)の順であった。

POINT 2

役職員数は0人の団体から165人の団体まで幅広く分布

79団体の役職員の合計は2,286人であり、役員数が1,551人、役員を除く職員数が735人であった。役職員数は0人の団体から165人の団体まで幅広く分布していた。
職員(正規雇用者、契約/嘱託職員、出向)のほぼ半数に当該種目の競技経験があり、その半数が全国大会以上の競技実績をもっていた。また、常勤役員の8割以上に当該種目の競技経験があり、その3/4が全国大会以上の競技実績をもっていた。

POINT 3

団体の予算(収入)は、72団体の合計で464億5,600万円であり、1団体の平均予算は6億4,500万円

団体の予算(収入)は、72団体の合計で464億5,600万円であり、1団体平均6億4,500万円、中央値は2億1,300万円であった。
団体の予算の収入構成をみると、事業収入と競技者・団体からの収入の割合が高く、補助金・助成金や寄付金の割合は低かった。総収入が多い団体ほど、事業収入の割合が高い傾向がみられた。

報告書

全文(PDF:1.4MB)

目次

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本事業は、ボートレースの交付金による日本財団の助成金を受けて実施しました。

テーマ

スポーツ・ガバナンス

キーワード
年度

2010年度

発行者

公益財団法人 笹川スポーツ財団

担当研究者
共同研究者
  • 武藤 泰明 早稲田大学スポーツ科学学術院 教授
  • 作野 誠一 早稲田大学スポーツ科学学術院 准教授