障害者スポーツ

2010年から、国内における障害者が専用で利用、あるいは優先的に利用できる「障害者専用・優先スポーツ施設」を調査しています。施設数は、2010年：116、2012年：114、2015年：139、2018年：141と増加傾向にあり、2021年の最新調査では150施設と過去最多となりました。
しかし、国内の障害者数は、身体障害児・者は約436万人、知的障害児・者は約109万人、精神障害者は約419万人で、合計すると約964万人となっています（内閣府「令和4年版 障害者白書」）。地域差はありますが、障害児・者がスポーツをする際、十分に対応できる環境が整備されていない現状は、大きな課題です。

「障害者専用・優先スポーツ施設」研究から、障害者が日常生活で気軽に運動・スポーツを楽しめる場所が整備されていない現状をどう解消するのか？施設を新しく建てるのは現実的ではありません。障害児・者が、いつでもどこでもスポーツできる環境を整えるために、地域の障害者専用・優先スポーツ施設が拠点となり、近隣の公共スポーツ施設とネットワーク化を進め、障害者のスポーツ参加の受け皿を増やすことを提言しています。

▼ハブ施設：都道府県単位で障害者スポーツの拠点（ハブ）として機能する障害者スポーツセンター
▼サテライト施設：地域の障害者専用・優先スポーツ施設や公共スポーツ施設
▼地域のその他社会資源：ハブ・サテライト施設以外で、公民館や福祉施設など障害者のスポーツの場となる施設

障害者専用・優先スポーツ施設における種目別スポーツ大会やイベントの実施内容について調査しました。「 ボッチャ」 が 68.1％ と最も多く、ついで、「卓球」（58.3％）、「水泳」（33.3％）、「アーチェリー」（23.6％）でした。2018 年度調査と比較すると、東京2020パラリンピックで注目を集めた「ボッチャ」を実施する施設が大きく増加した一方で、「卓球」 「水泳」 「アーチェリー」など多くの種目で減少しています。

SSFは、障害の有無にかかわらず、スポーツに参加できる共生社会の実現のために、障害者スポーツにかかわる「政策提言2017」を発表しました。障害者がスポーツに参加できる社会をつくるには、地域（都道府県・政令指定都市）の障害者スポーツ協会を中核とし、「医療」「リハビリテーション」「学校教育」「福祉」の各分野で連携・協働することが、障害者がスポーツに接する機会を創出するという内容です。実現に向けて、2018年～2020年、大分県障がい者体育協会（現：大分県障がい者スポーツ協会）と共同実践研究として、障害者スポーツ推進のための、多くの事業を展開しました。

1948年7月29日、ロンドンのトークマンデビル病院で、脊髄を損傷した兵士のリハビリのため、16人の兵士による車いすアーチェリー大会が開催されました。この大会がパラリンピックへと発展します。実現させたのが「パラリンピックの父」ルードウィヒ・グットマン博士。
1960年、国立別府病院整形外科科長の中村裕（なかむらゆたか）は欧米に派遣され、グットマン博士と出会います。衝撃を受け、「患者にスポーツは無茶だ」と言われながらも精力的に行動し、1961年に大分県身体障害者体育協会を設立し、1964年の東京パラリンピック大会実現に尽力。日本選手団の団長を務めたのが中村裕です。

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