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国際情報
International information

「スポーツ・フォー・オール」の理念を共有する国際機関や日本国外の組織との連携、国際会議での研究成果の発表などを行います。また、諸外国のスポーツ政策の比較、研究、情報収集に積極的に取り組んでいます。

知る学ぶ
Knowledge

日本のスポーツ政策についての論考、部活動やこどもの運動実施率などのスポーツ界の諸問題に関するコラム、スポーツ史に残る貴重な証言など、様々な読み物コンテンツを作成し、スポーツの果たすべき役割を考察しています。

チャレンジデーに関する研究調査

毎年、100以上の自治体が参加して行われるチャレンジデーは、多い年には日本全国から300万人以上が参加するスポーツイベントである。
この日本最大規模のスポーツイベントを対象とした調査研究も過去に実施されてきた。

チャレンジデーの実施プロセス 及び 社会的インパクトに関する調査研究(2016年)

研究報告書1

この調査研究は、チャレンジデーを地域のスポーツ振興やスポーツを通じたまちづくりに効果的に活用するための基礎資料とすることを目的に実施しました。具体的には、チャレンジデーの運営体制、周知に向けた取り組み、当日のプログラムの実施状況などの様々な情報を、スポーツ・健康づくり事業を評価できる枠組み「RE-AIMモデル」を使って定量的に評価することを試みました。

調査研究メンバー(所属・肩書は2016年調査当時)

重松 良祐(三重大学教育学部 教授)/岡田 真平(身体教育医学研究所 研究所長)/鎌田 真光(Harvard T.H. Chan School of Public Health, Research Fellow)/澁谷 茂樹(笹川スポーツ財団 スポーツ政策研究所 主任研究員)/小淵 和也(笹川スポーツ財団 スポーツ政策研究所 研究員)

自治体スポーツイベントの準備内容と参加率との関連(2018年)

研究報告書2

スポーツの習慣化を目指すプロセスの一つとしてチャレンジデーに着目し、周知や運営に協力し組織・団体、当日参加のプログラムからの参加率を高める方法を探索することを目的に量的・質的データを解析した。

2018年度 笹川スポーツ研究助成(所属・肩書は2018年調査当時)

重松 良祐(三重大学教育学部 教授)/岡田 真平(身体教育医学研究所 研究所長)

自治体スポーツイベントの準備内容と参加率との関連 1年間に何を準備すれば参加率が向上するのか(2019年)

研究報告書3

運動疫学研究 2019; 21(2): 136-147

調査研究メンバー(所属・肩書は2019年調査当時)

重松 良祐(三重大学教育学部 )/片平 謙弥 (三重大学教育学研究科芸術・スポーツ系教育領域)/ 岡田 真平(公益財団法人身体教育医学研究所)東京医科大学大学院医学研究科)