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チャレンジデー

中央競技団体の運営に関する調査研究報告書

「組織体制」・「登録制度」・「強化体制」・「指導者制度」などを調査し、日米で比較

日本と米国における陸上競技とバレーボールの中央競技団体の組織運営体制の実態および日米2国間の比較について『中央競技団体の運営に関する調査研究』としてまとめ、発表いたしました。

調査対象
公益財団法人 日本陸上競技連盟(JAAF)、公益財団法人 日本バレーボール協会(JVA)、米国陸上競技連盟(USATF)、米国バレーボール協会(USAV)
発行
2012年3月

POINT 1

中央競技団体の職員数(※1)は、予算を反映していない

  日本陸上競技連盟
(JAAF)
日本バレーボール協会
(JVA)
米国陸上競技連盟
(USATF)
米国バレーボール協会
(USAV)
職員数
(※1)
21人 18人 45人 59人
予算額 20億8,700万円 31億2,900万円 15億6,000万円
(1ドル80円換算)
12億1,000万円
(1ドル80円換算)
      

※1)職員数とは「正規雇用者」「契約/嘱託職員」「出向者」の合計

POINT 2

競技経験者による中央競技団体の経営「競技者自治」は日本特有のものではなく、米国では制度化されている

役員の競技歴

日本陸上競技連盟
理事候補者は、加盟団体・協力団体からの推薦を受けた各地域の陸上競技協会、協力団体の幹部で競技経験者

日本バレーボール協会
常勤理事3人はいずれも競技経験者

米国陸上競技連盟
5人の理事のうち、14人が現役の競技者ないし競技経験者

米国バレーボール協会
役員15人中10人が競技経験者

報告書

全文(PDF:4.39MB)

目次

無断転載、複製および転訳載を禁止します。引用の際は本書が出典であることを明記してください。
本事業は、ボートレースの交付金による日本財団の助成金を受けて実施しました。

テーマ

スポーツ・ガバナンス

キーワード
年度

2011年度

発行者

公益財団法人 笹川スポーツ財団

担当研究者
共同研究者
  • 武藤 泰明 早稲田大学スポーツ科学学術院
    教授