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中央競技団体現況調査2012

主体的にスポーツ推進に取り組むためには、人材育成など経営力強化が課題

2年に1度実施している『中央競技団体現況調査』の2012年度調査結果を発表いたしました。スポーツ基本法(2011)において、スポーツの普及及び競技水準向上の重要な担い手と明記される中央競技団体について、「役職員構成」「収入」「登録競技者数」など、項目ごとに現況をまとめました。

調査時期
2012年10月~2013年1月
調査対象
(公財)日本オリンピック委員会、(公財)日本体育協会、(特非)日本ワールドゲームズ協会に加盟、準加盟している中央競技団体91 団体
調査方法
郵送方法による質問紙調査
発行
2013年3月

POINT 1

理事の構成は常勤は1割、非常勤が9割

役員の数は1団体あたり20.1人。その内、理事では90.5%が非常勤であった。性別では、男性が92.6%、女性が7.4%と、女性役員の割合は1割を切った。
役員・評議員を除く職員等の数は、1団体あたり10.9人である一方、1人もいない団体から、160人以上が勤務している団体までその規模はさまざまである。性別にみると、男性が58.0%、女性が42.0%であった。

POINT 2

予算規模は最大値が約170億円、最小値は約400万円

対象とした71の中央競技団体の収入合計は474億7,300 万円、平均値は6億6,900万円である。ただし、最大値である団体の年間収入(約170億円)が、平均値を大きく引き上げている。中央値は2億5,700万円、最小値の団体の収入は約400万円であった。

POINT 3

登録競技者数は最小24人から最大約93万人、競技によって多様性がみられる

個人登録制度のある61団体のうち、登録競技者数を把握しているのは59団体。
登録競技者数の平均は1団体あたり8万113人であるが、最小24人から最大約93万人まで競技によって多様性がみられる。一方、登録競技者数が5,000人に満たない団体が全体の約4割(24団体、40.7%)を占めている。

報告書

全文(PDF:1.54MB)

目次
テーマ

スポーツ・ガバナンス

キーワード
年度

2012年度

発行者

公益財団法人 笹川スポーツ財団

担当研究者
共同研究者
  • 武藤 泰明 早稲田大学スポーツ科学学術院
    教授
  • 三浦 一輝 法政大学比較経済研究所
    兼任研究員