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中央競技団体現況調査2014

スポーツ振興の直接の担い手である競技団体(種目団体)を統轄する中央競技団体の現状を把握し、スポーツの効果的な普及および強化の方策を検討する基礎資料とすることを目的とした。

調査時期
2014年7月~8月
調査対象
(公財)日本オリンピック委員会、(公財)日本体育協会、(特非)日本ワールドゲームズ協会に加盟、準加盟している中央競技団体 90団体
調査方法
郵送法による質問紙調査
調査メンバー

【共同研究者】
早稲田大学スポーツ科学学術院 教授 武藤 泰明
常葉大学法学部 専任講師 三浦 一輝

【笹川スポーツ財団 スポーツ政策研究所】
副主任研究員 吉田 智彦 研究員 藤原 直幸

発行
2015年3月

POINT 1

団体全体の役員のうち、非常勤理事の割合が高く男女比では男性の役員が9割を占めている

団体の役職員および評議員について、役員(常勤理事・非常勤理事・監事)の人数を全体(3,384人)に対する割合でみると、理事(常勤)が2.9%(99人)、理事(非常勤)が34.0%(1,151人)、監事が4.1%(140人)と、理事(非常勤)の割合が飛び抜けて高い。性別にみると、男性が1,247人・女性は143人で、役員の約9割が男性で占められている。

POINT 2

国際競技連盟(IF)へ委員を派遣している団体は53ありIFにおける日本人役員数は66人

回答を得た67団体(1団体は未回答)のうち、IFにおける日本人役員数は66人、このうち夏季オリンピック競技のIFにおける役員数は15団体で17人。同じく、冬季オリンピック競技のIFにおける役員数は2団体で2人であった。非オリンピック競技のIFでは、役員数が19団体で47人と、オリンピック競技の3倍弱の人数がいることがわかった。

POINT 3

中央競技団体への競技者の登録数(個人)が最も多いのはサッカーの96万人以下、バスケットボール、ソフトテニス、バレーボールとつづく

個人登録制度のある58団体のうち、登録競技者数の平均は1団体あたり8万4,905人。最小10人から、サッカーの最大約96万人まで競技によって多様性がみられる。一方、登録競技者数が5,000人に満たない規模の団体が全体の約1/3(21団体、36.2%)を占めていた。

報告書

全文(PDF:4.19MB)

目次
テーマ

スポーツ・ガバナンス

キーワード
年度

2014年度

発行者

公益財団法人 笹川スポーツ財団

担当研究者
共同研究者
  • 武藤 泰明 早稲田大学スポーツ科学学術院
    教授
  • 三浦 一輝 常葉大学法学部
    専任講師