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「スポーツ・フォー・オール」の理念を共有する国際機関や日本国外の組織との連携、国際会議での研究成果の発表などを行います。また、諸外国のスポーツ政策の比較、研究、情報収集に積極的に取り組んでいます。

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日本のスポーツ政策についての論考、部活動やこどもの運動実施率などのスポーツ界の諸問題に関するコラム、スポーツ史に残る貴重な証言など、様々な読み物コンテンツを作成し、スポーツの果たすべき役割を考察しています。

サッカー人口

国内サッカー人口:309万人、男性224万人、女性75万人
サッカー競技人口

笹川スポーツ財団では、2022年6月から7月にかけて成人を対象とした「スポーツライフ・データ(スポーツライフに関する調査)」を実施しました。20歳以上のサッカー人口(実施人口)は309万人、男性224万人、女性75万人となりました。

1. 年1回以上の「サッカー」実施率の推移(2000~2022年):全体・性別(20歳以上)

全体の年1回以上の実施率は、2000年(2.2%)から2012年(5.6%)にかけ約10年間継続して上昇した。しかし、2014年以降は実施率が低下傾向にある。2018年には4.2%まで持ち直したが、2022年は3.0%と過去3番目の数値まで減少した。

性別にみると、2020年までは全体の実施率推移の傾向と違いはほとんどみられないものの、2022年では男性は1.6ポイント減少、女性は0.3ポイント増加した。また、2000年調査以降男性の方が高い。

表1 年1回以上の「サッカー」推計人口・実施率の推移(2000~2022年):全体・性別
2000 2002 2004 2006 2008 2010 2012 2014 2016 2018 2020 2022
全体 実施率(%) 2.2 2.7 3.7 3.4 4.4 4.6 5.6 4.0 3.4 4.2 3.6 3.0
推計人口(万人) 219 272 376 349 455 478 582 415 353 436 372 309
男性 実施率(%) 4.1 4.6 6.7 6.0 7.7 7.6 9.2 6.6 5.7 6.9 6.1 4.5
推計人口(万人) 198 224 330 298 385 381 462 331 286 346 305 224
女性 実施率(%) 0.3 0.9 0.9 1.0 1.1 1.7 2.0 1.5 1.1 1.6 1.1 1.4
推計人口(万人) 15 47 47 53 59 91 107 81 59 86 59 75

注)推計人口は住民基本台帳の成人人口(人)に実施率(%)を乗じて算出
笹川スポーツ財団「スポーツライフに関する調査報告書」(2000~2022)より作成

2022年のサッカー実施推計人口は309万人である。2000年の219万人に比べると約20年間で100万人近く増加したものの、ピークの2012年582万人と比べ半数程度まで減った。男性224万はピークの2012年(462万人)から半数以上減少、女性75万人は2000年(15万人)から5倍に増加となっている。

2. 年1回以上の「サッカー」実施率の推移(2000~2022年):年代別(20歳以上)

年代別にみる年1回以上の実施率は、20歳代、30歳代、40歳代の順に高く、若い年代ほど実施率が高い傾向にある。実施率の高い20歳代・30歳代・40歳代の推移をみると、多少の増減はみられるものの2012年までは増加傾向にありその後は減少傾向に転じた。特に20歳代の実施率はピークの2012年(15.0%)から約半分の7.2%であった。

表2 年1回以上の「サッカー」実施率の推移(2000~2022年):年代別(20歳以上)
2000 2002 2004 2006 2008 2010 2012 2014 2016 2018 2020 2022
全体 20歳代 7.8 8.4 14.5 13.9 14.4 10.6 15.0 9.6 6.6 10.0 9.0 7.2
30歳代 2.9 4.1 4.9 5.0 6.1 9.0 9.8 7.3 9.4 9.6 7.0 5.7
40歳代 2.0 3.3 4.4 3.1 3.7 6.6 6.5 5.1 3.7 5.4 4.6 5.2
50歳代 0.2 0.5 0.0 0.6 1.3 0.8 2.1 1.5 0.4 1.0 1.6 0.4
60歳代 0.0 0.0 0.0 0.3 0.6 0.3 0.3 1.0 0.5 0.5 0.6 0.6
70歳以上 0.0 0.3 0.0 0.3 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.2 0.0
男性 20歳代 15.3 15.1 25.1 25.6 25.9 20.0 26.0 16.9 10.9 17.0 14.5 11.9
30歳代 5.0 6.3 8.6 8.4 8.4 12.6 14.1 12.0 15.3 14.3 10.6 6.7
40歳代 3.7 4.6 7.3 5.1 6.8 10.2 10.6 6.8 6.2 8.3 8.3 8.0
50歳代 0.4 0.9 0.0 1.1 2.6 1.7 4.2 3.0 0.8 2.1 3.2 0.4
60歳代 0.0 0.0 0.0 0.0 1.3 0.0 0.0 1.1 0.7 1.1 0.8 1.2
70歳以上 0.0 0.7 0.0 0.7 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.5 0.0
女性 20歳代 0.0 1.6 2.0 2.4 2.0 0.7 3.6 2.2 2.1 2.7 3.3 2.2
30歳代 1.0 2.1 1.8 2.2 3.6 5.3 5.4 2.3 3.3 4.7 3.1 4.7
40歳代 0.4 2.0 1.6 1.3 0.6 3.0 2.3 3.2 1.1 2.4 0.7 2.1
50歳代 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.4
60歳代 0.0 0.0 0.0 0.6 0.0 0.5 0.5 1.0 0.4 0.0 0.4 0.0
70歳以上 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0

注)0.0は本調査において回答者なしの場合と回答者少数のため実施率が0.0以下になった場合を示す
笹川スポーツ財団「スポーツライフに関する調査報告書」(2000~2022)より作成

男性の年1回以上の実施率は、20歳代が特に高く、30歳代と40歳代も他の年代に比べて高い値を示している。これまで20歳代、30歳代、40歳代の順に実施率は高かったが、2022年では初めて40歳代が30歳代の実施率を上回った。女性の2022年の実施率は30歳代が最も高く4.7%であった。30歳代女性は過去いずれの調査において他の年代に比べて高い実施率を示している。

3. 週1回以上の「サッカー」実施率の推移(2000~2022年):全体・性別(20歳以上)

全体の週1回以上の実施率は、2000年(0.4%)から2022年(1.0%)にかけ増加傾向にある。性別にみると、男性の実施率は2000年の0.8%から2022年の1.6%へ2倍になった。女性の実施率は2000年の0.1%から2022年の0.4%と増加傾向であるもののほぼ横ばいの推移である。サッカーを定期的に実施している人は男性に多い。

表3 週1回以上の「サッカー」推計人口・実施率の推移(2000~2022年):全体・性別(20歳以上)
2000 2002 2004 2006 2008 2010 2012 2014 2016 2018 2020 2022
全体 実施率(%) 0.4 0.6 0.5 0.5 0.9 1.0 1.4 1.0 0.9 1.2 0.9 1.0
推計人口(万人) 40 60 51 51 93 104 146 104 93 124 93 103
男性 実施率(%) 0.8 1.0 1.0 1.0 1.5 1.7 2.4 1.9 1.7 2.0 1.6 1.6
推計人口(万人) 39 49 49 50 75 85 121 95 85 100 80 80
女性 実施率(%) 0.1 0.2 0.1 0.1 0.2 0.3 0.4 0.1 0.2 0.3 0.1 0.4
推計人口(万人) 5 10 5 5 11 16 21 5 11 16 5 21

注)推計人口は住民基本台帳の成人人口(人)に実施率(%)を乗じて算出
笹川スポーツ財団「スポーツライフに関する調査報告書」(2000~2022)より作成

スポーツライフ・データ2022」調査概要

調査内容
運動・スポーツ実施状況、運動・スポーツ施設、スポーツクラブ・同好会・チーム、スポーツ観戦、スポーツボランティア、日常生活における身体活動、生活習慣・健康 他
調査対象
全国の市区町村に居住する満18歳以上の男女3,000人(男性: 1,503人、女性1,497人)
地点数
300地点(大都市90地点、人口10万人以上の市122地点、人口10万人未満の市64地点、町村24地点)
調査時期
2022年6月10日~7月10日
データの使用申請

最新の調査をはじめ、過去のスポーツライフ・データのローデータ(クロス集計結果を含む)を提供しています。

活用例

  1. 政策立案:所属自治体と全国の比較や調査設計に活用(年齢や性別、地域ごとの特徴を把握)
  2. 研究:研究の導入部分の資料や仮説を立てる際に活用(現状の把握、問題提起、仮説、序論)
  3. ビジネス:商品企画や営業の場面で活用(市場調査、データの裏付け、潜在的なニーズの発見)
テーマ

スポーツライフ・データ

キーワード
年度

2022年度

担当研究者