新型コロナウイルスにより一度止まったスポーツ活動も再開し始めましたが、各国、各競技団体で、感染症対策などを踏まえながらスポーツ活動再開に向けたガイドラインを発表しています。笹川スポーツ財団では、国際的なスポーツ・フォー・オールの統括組織であるTAFISAやSSF海外研究員のネットワーク等を通じて、国内外のガイドラインを収集しています。
- 調査・研究
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行動するスポーツシンクタンク
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新型コロナウイルスにより一度止まったスポーツ活動も再開し始めましたが、各国、各競技団体で、感染症対策などを踏まえながらスポーツ活動再開に向けたガイドラインを発表しています。笹川スポーツ財団では、国際的なスポーツ・フォー・オールの統括組織であるTAFISAやSSF海外研究員のネットワーク等を通じて、国内外のガイドラインを収集しています。
米国では新型コロナウイルスの感染拡大に伴い3月から国民の移動を制限していたが、4月16日にトランプ大統領が「アメリカ再開のためのガイドライン（Opening Up America Again Guideline）」として、市民生活や経済活動を3段階に分けて再開していく道筋を示したガイドラインを発表した。ただし大統領は発表時の記者会見でガイドラインは州知事の判断を支援するためのもので、最終的な再開の判断はあくまで各州知事の裁量にあるとしていた。
実際に米国にある50の州は近隣州同士で連携はしているものの、独自の再開プランを策定して、経済や社会活動の再開を進めている。そのためスポーツ・レクリエーションの再開に関しても、各州・地方政府が示す方針やガイドラインに沿って行われている。
そのような状況ではあるが米国疾病予防管理センター（Centers for Disease Control and Prevention：CDC）*1 は、国民に対して、日常の様々な活動において新型コロナウイルス感染のリスクを最小限に留めるために考慮すべき点をまとめた考慮事項やツールを提供しており、その中で一部スポーツ・レクリエーションに関連するものを下記で紹介する。
またその他にも公的機関ではないが、米国オリンピック・パラリンピック委員会（United States Olympic & Paralympic Committee：USOPC）*2 や民間シンクタンクのアスペン研究所（Aspen Institute）*3 が新型コロナウイルスの感染リスクが引き続き残る中での、スポーツ・レクリエーションの再開やスポーツイベントの計画に関してガイダンスやツールを公表している。
CDCはウェブサイト上に新型コロナウイルスに関する特設サイトを立ち上げて、最新の国内感染状況や医学的なアドバイスに加えて、感染拡大が続く中で様々な活動を行う上でのガイダンス、考慮事項、ツール等を大量に提供している。その中の一部は、スポーツにも関連するため、下記に概要を紹介する。
CDCは5月29日に公表したページ上で、ユーススポーツ*4 を運営・管理する団体に向けて、ユーススポーツに参加する選手・家族・その他関係者の安全を確保して、新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐために、考慮すべき事項を記載している。（ただし本ページの記載事項はあくまで連邦政府・州政府・地方政府が定める法律・ルール・規制を補足するものであり、代替するものではないとしている）
念頭に置くべき指針
ユーススポーツの活動を新型コロナウイルス感染拡大リスクの大きさによって5段階に分類し、各スポーツ団体はそれぞれが置かれている状況、参加者、実行できるリスク回避策等を踏まえて、どのレベルの活動を行うかを検討すべきとしている
「ユーススポーツの活動 5段階のリスク分類」（CDCウェブサイトより）
ユーススポーツの活動について、どのような観点から新型コロナウイルス感染のリスクを見極めることができるかを羅列している
感染拡大リスクを最小化するための行動を示しており、これらの活動を参加者全員に促していくための施策についても記載している
最適な衛生環境を保つための施策について記載している
「ユーススポーツ参加者を新型コロナウイルスの感染から防ぐためのヒント（動画）」（CDCウェブサイトより）
新型コロナウイルス感染拡大のリスクを最小化する運営体制について記載している
体調不良者や新型コロナウイルス感染者が出てしまった場合の対応について事前に準備しておく必要があるとしており、そのためのポイントをいくつか紹介している
ページ上ではその他にコーチ向けのチェックリスト、感染リスク回避策や各活動のリスクに関するポスター、リスク回避策の概要を知らせるための参加者に向けたレターテンプレート等を提供している
「コーチのためのチェックリスト」
（CDCウェブサイトより）
「新型コロナウイルス感染リスクを回避するためのヒントポスター」
（CDCウェブサイトより）
CDCは6月12日に公開したページで、主にイベント・集会の企画者に向けて、安全なイベント実施を実現するために考慮すべき事項を記載している。対象となるイベント・集会は、実施場所や人数の規模を問わず、コンサート、お祭り、カンファレンス、スポーツイベント等あらゆるイベント・集会を含んでいる。（上記と同様に本ページの記載事項はあくまで連邦政府・州政府・地方政府が定める法律・ルール・規制を補足するものであり、代替するものではないとしている）
念頭に置くべき指針
イベント・集会の参加者規模については州・地方政府が定める法律・規制に基づいて判断する必要があるとしている
イベント・集会の特性に応じて、下記4段階のリスクレベルを定めている
新型コロナウイルスの感染経路と対策
新型コロナウイルスの感染経路（主な経路として飛沫感染と接触感染を挙げている）を明確にした上で、本ページで紹介している個人レベルの衛生施策や清掃・消毒等の環境整備が安全なイベント・集会の実施に非常に有効であることを述べている
感染拡大リスクを最小化するための行動
感染拡大リスクを最小化するための行動とそれらの行動を参加者全員に促していくための施策について、「ユーススポーツに関する考慮事項」にも記載されていた基本的な内容に加えて、柔軟な返金ポリシーの設定、スポーツイベントで多く見られるハイタッチやハグの防止啓発等、イベント・集会特有の施策に関しても記載している
最適な環境の整備
最適な衛生環境を保つための施策について、基本的な内容に加えて、混雑が予測される化粧室に関する施策、観客座席のレイアウトの検討、飲食サービスに関する施策等、イベント・集会特有の施策に関しても記載している
最適な運営体制の整備
新型コロナウイルス感染拡大のリスクを最小化する運営体制について基本的な内容に加えて、重症化リスクのために会場に来ることができない参加者への対応（バーチャル視聴等）、柔軟なスタッフシフトの検討、観客の到着時間や滞在時間の制限、観客を含む全ての参加者へのコミュニケーション等、イベント・集会特有の施策に関しても記載している
体調不良者への対応
体調不良者や新型コロナウイルス感染者が出てしまった場合の対応について事前に準備しておく必要があるとしており、そのためのポイントとして基本的な内容に加えて、観客への来場自粛に関する事前のコミュニケーション、体調不良者の隔離スペースの確保等、イベント・集会特有の施策に関しても記載している
CDCは6月6日に公開したページで、主に公園やレクリエーション施設を管理している地方行政機関や土地所有者に向けて、安全な施設の利用・運営に関するガイダンスを公表している。主な内容としては、ポスターや看板設置による衛生施策の啓発、化粧室の管理、スイミングプールの再開、イベント・集会の開催、遊具場の扱い、ユーススポーツ・キャンプの再開、ソーシャルディスタンスのルール、スタッフ間の情報共有等に関するガイダンスや考慮事項が記載されている。
USOPCはアスリートやスポーツ団体向けに新型コロナウイルスに関する最新情報を提供するための特設ページを設置しており、その中で新型コロナウイルス感染の特徴と共にいくつかのガイダンスや考慮事項を公表している。その中でスポーツやイベントの再開に直接関連するものを下記に紹介する。
USOPCは4月30日に公開した本考慮事項の中で、アスリート・コーチ・競技団体を含むスポーツ団体に向けて、新型コロナウイルス感染のリスクが残る中でどのようにトレーニングを再開していくかに関して有用な情報を提供している。トレーニング再開の是非については実施場所や競技の特性によっても異なるため、記載されている情報を参考に全てのアスリート・コーチ・スポーツ団体は独自の再開計画を検討するべきとしている。またトレーニングの再開にあたっては必ず各地方政府や保健機関が定めるルールを確認して、その内容に従うこととしている。
本考慮事項は、新型コロナウイルス感染症の流行を5つのフェーズに分けて、それぞれのフェーズでどのような考慮事項があるかを示しているが、記載されている内容の他にもアスリート・コーチ・スポーツ団体は、地域の感染率を踏まえたトレーニング再開の是非、ウイルス検査や医療のリソースをスポーツのために使うことの是非等、道徳的・社会的な観点についても検討する必要があるとしている。
考慮事項の主な内容の一部を下記に抜粋する。
「一般的な感染予防施策」
（補足資料、USOPCウェブサイトより）
「新型コロナウイルス自己診断のガイド」
（補足資料、USOPCウェブサイトより）
USOPCが5月7日に発表した本考慮事項は、競技団体を含むスポーツ団体に向けて、スポーツイベントを計画する際に、どのように新型コロナウイルス感染症のリスクと向き合うかについて、有用な情報を提供することを目的としている。資料の内容は原則としてオリンピック・パラリンピック競技やプロスポーツ競技のイベントを対象としており、その一部はジュニアやアマチュアのスポーツイベントにはそぐわない場合があると前置きしている。またスポーツイベントは開催場所や規模、競技の種類によっても特性が異なるため、スポーツ団体はそれぞれの特性を踏まえた上で本考慮事項の内容を参考に独自の安全運営計画を策定すべきであるとしており、地方政府や保健機関とも綿密に連携して最新の情報を得た上で、公的機関が定めるルールに従うことを定めている。
本考慮事項はイベントの計画段階で新型コロナウイルス感染症のリスクを最小限に留めるために考慮すべき運営面の事項を記載しているが、イベントの計画者は記載されている内容の他にも、地域の感染率を踏まえたスポーツイベント再開の是非、ウイルス検査や医療のリソースをスポーツイベントのために使うことの是非、感染してしまったアスリートがいた場合の対応等、道徳的・社会的な観点についても検討する必要があるとしている。
考慮事項の主な内容の一部を下記に抜粋する。
イベント中止の財務的な影響
新型コロナウイルス感染の再流行の可能性は予測できないため、イベント中止のリスクは常にある。イベントが中止になった場合、どれほどの財務的な影響があるかを事前に確認し、保険加入や契約交渉等によりリスクを最小化する必要があるとしている
イベントの日程
イベント日程を決める際の考慮事項として、アスリートが準備のために確保できる時間、トレーニング施設へのアクセス、公的機関のイベント再開タイミングに関する見解、会場の状況、その他季節や天候等を挙げている
イベントの開催地
イベントの開催地を決定する際の考慮事項として、当該地域の感染状況、イベントに必要なインフラ（医療インフラも含む）、リスク回避策に必要なインフラ（全ての関係者を個室で宿泊させることができる施設、会場への多様なアクセス方法等）、会場のスペースやレイアウト（感染の疑いがある者を隔離する部屋等）、一つの会場の繰り返し利用（複数の会場を利用するよりも一つの会場で必要な数のイベントを行い、関係者の移動を制限した方が望ましいとしている）等を挙げている
感染拡大のリスク
競技の種類によって、感染拡大のリスクが異なるとして、各種スポーツを3段階のリスクレベルに分類して、それぞれのリスクレベルにおける考慮事項を示している。スポーツイベント主催者は、当該イベントで行われる競技のリスクレベルを踏まえて運営計画を策定する必要がある
イベント計画
イベント計画段階で安全な運営計画を策定するために考慮すべき事項として、イベントの医療責任者の設置、イベントの変更・制限・延期・中止に関する意思決定体制の整備、WHOガイドライン等の参考情報、地方政府や保健機関との連携、イベント参加者の分類、イベントの医療計画策定、感染防止対策の徹底、コミュニケーション計画の策定等を示しており、それぞれについて参考となる情報を記載している
イベント参加者については、下記の3つの分類を示しており、それぞれのグループの参加可否や参加判断の目安となる基準について記載している
補足資料
補足資料としてWHOが公開しているスポーツイベントに関するガイダンス・リスク評価シート・イベント開催判断に関するツリーダイアグラム、新型コロナウイルスの典型的な症状を示したポスター素材が添付されている
「新型コロナウイルスの典型的な症状」（補足資料、USOPCウェブサイトより）
アスペン研究所はあらゆる年齢の人がスポーツ競技、フィットネス・娯楽活動の再開を検討する上で活用できるリスク評価ツールを5月5日に初めて公表、その後5月27日には最新版への更新が行われた。本ツールはCDCのガイドラインを参考にしながら、アメリカスポーツ医学会や各医療専門家の助言と国内の各競技団体からのインプットを基に、アスペン研究所が策定した。
本ツールでは、新型コロナウイルス感染のリスクに応じて、各スポーツ競技、フィットネス・娯楽活動を3段階のレベルで評価している。実際にどのレベルの活動を行うことが可能かについては、各州・地方政府のルールや規制に基づく必要があるが、アスペン研究所は国内の現状を踏まえると多くの場合は、必要な感染予防施策を実行した上で「低リスク」の活動に留めることを推奨している。
現時点で下記28のスポーツ競技、フィットネス・娯楽活動についてリスク評価が提示されている。
サイクリング、ボウリング、クライミング、ダンス、パルクール、ランニング、スケートボード、ウォーキング／ハイキング、ウエイトリフティング、ヨガ、野球／ソフトボール、バスケットボール、チアリーディング、フィールドホッケー、アメリカンフットボール、ゴルフ、体操、アイスホッケー、ラクロス、格闘技、ピックルボール、ボート競技、サッカー、水泳、テニス、トライアスロン、アルティメットフリスビー、バレーボール
また上記のスポーツ競技、フィットネス・娯楽活動以外でも、感染予防施策を講じた上で共用用具を利用せず個人または同居人と行うのであれば「低リスク」な活動として、屋外でのアーチェリー・キャンプ・釣り等、屋内での卓球・ダンス・太極拳等、バーチャルでのフィットネスクラス・スポーツゲーム・合同トレーニング等を挙げている
各スポーツ競技、フィットネス・娯楽活動のリスク評価について、下記にその一部を例示する。
| 低リスク | 中リスク | 高リスク | |
|---|---|---|---|
| サイクリング |
|
屋外での個人または同居人との走行。自前の自転車利用、同居人以外とは対人距離を確保（集団走行は原則として同居人のみ） |
|
| ヨガ | 個人または同居人との自宅での練習 |
|
屋内外のヨガクラスへの参加。対人距離の確保は不要、共用用具も利用可能 |
| 野球／ソフトボール | 個人または同居人との自宅での練習（素振り、キャッチ練習、トス練習、フットワーク等）。自前の清掃・消毒された用具を利用 | 個人または同居人との公共施設での練習・試合。自前の清掃・消毒された用具を利用 | 同居人以外を含むチームや大規模集団での練習・試合。共用用具も利用可能 |
| バスケットボール | 個人または同居人との自宅でのドリブル・シュート・ボールハンドリングの練習（私設車道や裏庭を利用）。自前の清掃・消毒された用具を利用 | 個人または同居人と公共コート（屋内外）でのドリブル・シュート・ボールハンドリングの練習。共用設備・用具の表面が適切清掃・消毒されていることを確認（出入口、ベンチ、ボール等） | 同居人以外を含むチームや大規模集団での練習・試合。共用用具も利用可能 |
「リスク評価一覧のイメージ（サイクリングのリスク評価）」（アスペン研究所ウェブサイトより）
（本記事の内容は別途記載がない限り、2020年6月23日時点の情報に基づくものであり、その後情報の更新・変更が行われている場合がある）
*1 米国保健福祉省の傘下にある組織で、疾病の脅威から国民を守り、その健康と安全を維持するために、科学的な調査・研究に基づく信頼できる情報を提供している
*2 独立した非営利・民間団体ではあるが、米国の連邦法規で認められた組織で、アスリートの保護・支援・地位向上に注力しており、オリンピック・パラリンピック等への米国代表チームの派遣や国内におけるオリンピックムーブメントのサポートを行っている
*3 国際的に活動する非営利のシンクタンク組織。自由・公正・公平な社会を実現することを目指しており、米国と世界が直面する重要な課題の解決につなげるために、リーダーシップ開発や知見の交換・発信を推進している。スポーツや健康に関連するテーマのプログラムも実行している
*4 幼少期から青年期の少年・少女によるスポーツ実施を示す。CDCのガイダンス上では明確な年齢の定義が示されていないが、米国では一般的に6歳から18歳を指している模様である