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散歩・ウォーキング人口 2018年

(過去の調査)

成人の散歩・ウォーキング人口は22年間で倍増

散歩・ウォーキング、高齢者層の日常生活に普及・定着
60~70歳以上の実施率(週1回以上)は、1996年から約3倍に

 成人の散歩・ウォーキング人口は22年間で倍増ウォーキングイベントに参加するアクティブシニア

スポーツライフに関する調査」から、成人の散歩・ウォーキングの実施状況について、1996年から2018年までの推移と年代別の分析を行った。

1996年以降の全体傾向としては、散歩・ウォーキング実施率は年1回以上が22.3%から44.9%、週1回以上が13.6%から32.9%へと大幅に増加してきたことがわかる。特に、高齢者層が全体の実施率を大きく引き上げる形で散歩・ウォーキングブームをけん引してきた様子が伺える。

この背景には、高齢化社会に伴う健康志向の高まりが要因の一つとして挙げられる。散歩・ウォーキングは、一人でも仲間とでも年代を問わず各自のペースで気軽に取り組める種目として広く普及し、日常生活の中に定着してきた。地域では、健康福祉の分野から生活習慣病対策や介護予防事業の一環として、ウォーキングイベントや教室が多数開催され、集まった参加者同士で新たなコミュニティが生まれるなど、様々な副次的効果も報告されている。今回取り上げた散歩・ウォーキングをはじめ、運動・スポーツの楽しさをより多くの人が体感できる社会の実現が望まれる。

笹川スポーツ財団 スポーツ政策研究所 政策オフィサー 鈴木貴大

1. 散歩・ウォーキング実施者は22年間で倍増(年1回以上:推計人口2,141万人→4,657万人)

表1に、成人における年1回以上の散歩・ウォーキング実施率と推計人口について、1996年から2018年までの推移を示した。最新の2018年調査では、年1回以上の散歩・ウォーキングの実施率は44.9%であり、推計人口は4,657万人となった。推移をみると、1996年の実施率は22.3%であったが、その後上昇を続け、2004年には44.4%となり、2006年には40.3%と一度落ち込んだものの、2010年には過去最高値となる47.5%を記録した。2012年から2016年までは、わずかながら減少傾向が続いていたが、2018年には再度上昇した。1996年と比較すると実施率と推計人口は2倍に増えていることがわかる。

表1.年1回以上の「散歩・ウォーキング」実施率と推計人口の推移(1996~2018年):全体

※推計人口:各年の住民基本台帳人口に実施率を乗じて算出している。
※笹川スポーツ財団「スポーツライフに関する調査報告書」(1996~2018)より作成成

表2に、週1回以上の散歩・ウォーキング実施率と推計人口の推移を示した。2018年調査では、週1回以上の散歩・ウォーキングの実施率は32.9%であり、推計人口は3,412万人となった。1996年には実施率13.6%、推計人口1,306万人であったが、年1回の実施率と同様の推移を示し、この22年間で倍増する結果となった。健康志向の高まりによる散歩・ウォーキング実施者の増加、そして、私たちのライフスタイルの一部として散歩・ウォーキングが広く普及・定着してきた様子が伺える。

表2. 週1回以上の「散歩・ウォーキング」実施率と推計人口の推移(1996~2018年):全体

※推計人口:各年の住民基本台帳人口に実施率を乗じて算出している。
※笹川スポーツ財団「スポーツライフに関する調査報告書」(1996~2018)より作成

2. 高齢者層が散歩・ウォーキング実施率をけん引

図1に、年代別にみた年1回以上の散歩・ウォーキング実施率の推移を示した。1996年当時、年代別の実施率に大きな差はみられず、その後、2004年までは全年代で上昇が続いた。2006年以降、20~30歳代と40~50歳代は30~40%台で横ばいまたは微減となっているが、60~70歳以上は50%台まで上昇している。2000年代後半からは高齢者層が散歩・ウォーキング実施率をけん引している。

図2に、年代別にみた週1回以上の散歩・ウォーキング実施率の推移を示した。2004年までは全年代で上昇し、その後は20~30歳代と40~50歳代が横ばいの状況から直近では減少傾向となっている。一方、60~70歳以上は上昇が続き、2010年以降は40%台後半の実施率を維持し、他の年代よりも顕著に高い割合を示し、1996年の16.3%から約3倍となっている。高齢者層は、年1回実施率と週1回実施率の差も小さいことから、日常生活の中に散歩・ウォーキングを取り入れ、習慣化している様子が伺える。

スポーツライフに関する調査2018 概要

調査内容
運動・スポーツ実施状況、運動・スポーツ施設、スポーツクラブ・同好会・チーム、スポーツ観戦、スポーツボランティア、スポーツ活動歴、日常の生活習慣・健康、2020 年東京オリンピック・パラリンピック 他
調査対象
全国の市区町村に居住する満18歳以上の男女 3,000 人
(男性:1,491 人、女性 1,509 人)
地点数
300地点(大都市88地点、人口10万人以上の市122地点、人口10万人未満の市65地点、町村25地点)
調査時期
2018年7月6日~8月10日
データの使用申請

最新の調査をはじめ、過去のスポーツライフ・データのローデータ(クロス集計結果を含む)を提供しています。

活用例

  1. 政策立案:所属自治体と全国の比較や調査設計に活用(年齢や性別、地域ごとの特徴をの把握)
  2. 研究:研究の導入部分の資料や仮説を立てる際に活用(現状の把握、問題提起、仮説、序論)
  3. ビジネス:商品企画や営業の場面で活用(市場調査、データの裏付け、潜在的なニーズの発見)
テーマ

スポーツライフ・データ

キーワード
年度

2018年度

担当研究者