筋トレ人口

笹川スポーツ財団では、2022年6月から7月にかけて「スポーツライフ・データ（スポーツライフに関する調査）」を実施しました。
この「スポーツライフ・データ」の中から、筋トレ人口（実施人口）・実施率の推移を解説します。

筋力トレーニング実施率は2000年以降右肩上がりで増加してきた。しかし、近年の実施率をみると2020年から2022年にかけて全体として減少傾向にある。男女ともに20～30代の若年層において顕著であり、とくに30代女性の減少幅が大きい。若年層の傾向に反して、60代以上の高齢層では2020年に減少がみられたものの、男性では2022年に増加へと転じている。

1. 年1回以上の「筋力トレーニング」実施率（年1回以上）の年次推移：全体・性別

　全体の年1回以上の実施率（図１）をみると、2000年（7.3%）から2020年（17.6%）まで20年間にわたって右肩上がりに上昇した。しかし2022年（15.9%）は減少に転じ、2018年ごろの水準まで落ち込んでいる。

　性別にみると、総じて女性よりも男性のほうが高いものの2020年までは男女ともに上昇していた。特に女性は2000年の4.4％から約3.5倍の16.2％まで増加した。2022年は男女ともに減少に転じたが、男性（前回比0.1ポイント減［19.0％→18.9％］）に対して女性（前回比3.3ポイント減［16.2％→12.9％］）のほうがより減少幅が大きい。2000年と2022年で比較すると全体で8.6ポイント増（7.3％→15.9％）となり、この22年間で性別を問わず広く浸透が進んだものとみられる。

1－2．筋トレ実施率（年1回以上）と推計実施人口（万人）の年次推移（全体・性別）

図2　年1回以上の「筋力トレーニング」実施率と推計人口の年次推移：全体（20歳以上）

　同データから年1回以上の推計実施人口を算出すると、2022年では約1,640万人が筋力トレーニングを実施しているとみられ、2000年の約726万人から2倍以上増加した（図2）。男性の推計実施人口は約941万人、女性では約688万人で2000年と比較すると男性で約2倍、女性では約3倍に増加した（表1）。

2．年1回以上の「筋力トレーニング」実施率の年次推移：年代別

　年代別に年1回以上の実施率（図3）をみると、この20年間は全ての年代で実施率は上昇傾向にあり、また若い年代ほど実施率が高い傾向にある。一方で年代が高いほど緩やかかつ安定的な上昇がみられるのに対し、20歳代・30歳代ではやや起伏があり、増加傾向にありながらも年度によって変動的に推移している。2022年は20～30歳代でやや減少がみられたが、40歳代以上では比較的変化は小さく、60歳代では上昇が確認された。

3.　年1回以上の「筋力トレーニング」実施率の年次推移：性別×年代別

　さらに性・年代別で年1回以上の実施率（図4・5）をみると、やはり女性よりも男性のほうが高いが年代ごとの変動幅も男性の方が大きく、また女性ではおおよそ0-20%の範囲で推移しているのに対し、男性ではおおよそ0-30%とより広い範囲で推移している。60歳代以上でも実施率は上昇しているものの同性内での年代差も男性のほうが総じてより大きい。

4.　週1回以上の「筋力トレーニング」実施率の年次推移：全体・性別

図6　週1回以上の「筋力トレーニング」実施率の推移（2000〜2022年）：全体・性別（20歳以上）

　ここまでは年1回以上の実施率について整理し、性別・年代にかかわらず多くの人々にとって筋力トレーニングに取り組む機会が増えた20年であった様子がうかがえる。 ここでさらに週1回以上の実施率（図6）についてみると、年1回以上よりも緩やかではあるものの全体・性別ともに20年間にわたって上昇した。2022年の全体の実施率は、2000年の4.5％から7.5ポイント増加し12.0％であった。この20年間で定期的に筋力トレーニングを実施する層の増加が確認できる。性別にみると男性14.1％、女性9.9％であり、年1回以上と同様にすべての調査年において男性の実施率が高い。また、女性の実施率は2014年以降の伸び幅が大きく、これまで最大で5.1ポイント差（2014年）あった男女差が2020年には2.0ポイントまで縮まった。年1回以上実施率の推移（図1）とグラフを重ねてみると、週1回以上の実施率も全体として右肩上がりに増加している。一方で2022年の減少もみられることから、定期的な実施層においても新型コロナウイルス感染拡大に関する影響が一定程度あったことが推察される。

参考資料

1) 株式会社帝国データバンク「フィットネスクラブ経営業者の実態調査－フィットネスクラブの収入高、7年連続増～新興企業で増収目立つ～」2018.09.26（https://www.tdb.co.jp/report/watching/press/p180906.html）

「スポーツライフ・データ2022」調査概要