シンポジウム「日本のスポーツガバナンスを考える」の報告を掲載しました

6月28日（金）、笹川スポーツ財団（SSF）は、シンポジウム「日本のスポーツガバナンスを考える」を開催いたしました。日本財団ビル（東京都港区赤坂）に於いて約150名の方々にご参加いただきました。

基調講演には下村博文文部科学大臣をお招きし、「我が国のスポーツガバナンスの向上に向けて」と題してお話しいただきました。下村大臣は、「スポーツからの暴力根絶」「ガバナンスの改善・強化」「今後のわが国のスポーツの発展に向けて」の3つの柱に基づき、スポーツガバナンス向上に向けた文部科学省のこれまでの取り組み、スポーツ基本法、基本計画などの理念にのっとった今後の施策について説明されました。

シンポジウムの部では、モデレータの武藤泰明氏（早稲田大学教授／笹川スポーツ財団スポーツ政策研究所 所長）が冒頭、「問題状況の整理」と題するプレゼンテーションを通じて、現在の日本のスポーツが直面するガバナンスに関する課題を提示いたしました。

武藤氏の課題提示の後、スポーツ不祥事の調査摘発体制の新たな構築に私案を示された道垣内正人 日本スポーツ仲裁機構代表理事をはじめ、佐野慎輔氏（産経新聞社取締役／サンケイスポーツ代表）、藤原庸介氏（日本オリンピック委員会理事）が各々の立場からこの問題に対する意見を述べられました。シンポジスト同士が互いに質問しあうセッションなどを経て、最後に武藤氏が結語をまとめて終了しました。

※シンポジウム全体の詳細報告につきましては、後日、改めて掲載いたします。