医療・リハビリテーションとの連携の結果

■あるべき姿

都道府県内に勤務する理学療法士、作業療法士が、障害者スポーツの見識を有し、患者のニーズに対して、適切に障害者スポーツに関する情報提供や機会提供を行うことができる

■実証データ(大分県障がい者スポーツ協会の事例）

• 理学療法士・作業療法士の養成校に体験会開催の打診を行うが2年間実現できなかった
• 3年目に理学療法士・作業療法士養成校にて体験会を開催

▶ 笹川スポーツ財団 政策提言2021「障害者スポーツ」／地域における障害者のスポーツ環境充実に向けて