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国際情報
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「スポーツ・フォー・オール」の理念を共有する国際機関や日本国外の組織との連携、国際会議での研究成果の発表などを行います。また、諸外国のスポーツ政策の比較、研究、情報収集に積極的に取り組んでいます。

【プレスリリース】小倉 和夫氏(研究会代表)が上席特別研究員に就任
パラスポーツ領域の研究を加速

日本財団パラスポーツサポートセンターパラリンピック研究会の研究事業を笹川スポーツ財団に一部移行

 笹川スポーツ財団では、パラスポーツの普及、振興状況を把握するための調査研究を実施しています。

 このたび、2026年3月31日に活動を終了した日本財団パラスポーツサポートセンターパラリンピック研究会の研究事業を、当財団に一部移行することとなりました。併せて、研究会の代表を務めておりました小倉 和夫氏が当財団の上席特別研究員に就任しましたので、お知らせいたします。

 今後は、これまでの当財団の研究成果とパラリンピック研究会の蓄積された財産を掛け合わせ、国内のパラスポーツ領域における研究活動を深化させるとともに、地域で障害児・者がスポーツに親しめる環境の整備およびパラスポーツ参画人口の拡大に向けた実践活動に、より一層精進してまいります。

小倉上席特別研究員への取材などのお問い合わせは、当財団までご連絡ください。

小倉 和夫 プロフィールOgura Kazuo

笹川スポーツ財団 上席特別研究員/国際交流基金 顧問

小倉 和夫
専門研究テーマ
国際政治学、外交史・日本外交論、パラリンピックおよびパラスポーツ研究、スポーツ文化論
略歴
1938年東京生まれ。東京大学法学部卒業、英国ケンブリッジ大学経済学部卒業。外務省入省、駐ベトナム大使、駐韓国大使、駐フランス大使、国際交流基金理事長として勤務。青山学院大学、一橋大学、東京大学、立命館大学、早稲田大学などで客員教授・招聘教授を歴任。国際交流基金理事長、東京2020オリンピック・パラリンピック招致委員会評議会事務総長、日本財団パラスポーツサポートセンター理事長、同センターパラリンピック研究会代表を経て、現職。青山学院大学特別招聘教授、全国農業会議所理事。

上席特別研究員 小倉和夫コメント

パラスポーツは、認知度と競技力の向上とともに新たな局面を迎えています。競技によっては健常者の参加が進み、「障害者スポーツ」の概念そのものが再考を迫られています。また、義足や車いすなどの技術革新は競技力を飛躍的に高める一方で、公正性や身体観に新たな問いを投げかけています。さらに、エリート化や商業化、ジェンダー、国際政治などの問題が、パラスポーツ領域にも影を落としつつあります。こうした動向を的確に捉え、その解決と普及に資する研究を推進するとともに、研究者の育成が重要であると考えています。

主な著書
主なパラスポーツ関連論文として、「パラリンピックの原点を探って―主に戦争とパラリンピックとの関連について―」「パラリンピックを巡るパラドックス」「1964東京パラリンピックが残したもの」「1998 長野パラリンピックが残したもの」(『日本財団パラスポーツサポートセンターパラリンピック研究会紀要』所収)、"Visions on the Legacy of the Tokyo 2020 Paralympic Games" (The Palgrave Handbook of Paralympic Studies 所収)など。その他、国際関係分野の著書多数。

左:小倉和夫上席特別研究員、右:渡邉一利 SSF理事長

【日本財団パラスポーツサポートセンターパラリンピック研究会】
パラスポーツが社会に与える影響や大会の社会的価値について調査・研究行うため、2014年6月に日本財団パラリンピック研究会を設立。2016年4月からは日本財団パラリンピックサポートセンター(現・日本財団パラスポーツサポートセンター)のリサーチ部門として活動し、2026年3月31日をもってすべての活動を終了した。これまで、一般社会でのパラスポーツやパラリンピックが与える影響や認知の調査や、「パラリンピック研究会紀要」の継続的な発刊、シンポジウムやワークショップを開催するなど、パラスポーツ振興や共生社会の実現に向け多角的な調査・研究を実施してきた。