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チャレンジデー

中央競技団体の主催大会に関する調査研究

本調査では、ラグビーとテニスの全国大会における参加者の直接的な支出である滞在費(宿泊、飲食)と移動費の総額を試算した。全国大会開催が開催地等に与える直接的な経済的影響の一端を競技団体の財務諸表外の数字で示したものとなる。
今後は、地方自治体などが大規模スポーツイベント等を誘致する際の参考データとして本調査結果を活用されることに期待し、調査対象の拡大も検討していく。

調査対象大会名
  • 第75回テイジン全日本ベテランテニス選手権大会(2013.9.30~10.11)
  • ソニー生命カップ 第35回全国レディーステニス大会全国決勝大会(2013.11.13~16)
  • 第93回全国高等学校ラグビーフットボール大会(2013.12.27~2014.1.7)
  • 第49回全国大学ラグビーフットボール選手権大会(2012.11.18~2013.1.13)
  • 第50回日本ラグビーフットボール選手権大会(2013.2.2~24)
協力
公益財団法人日本テニス協会、公益財団法人日本ラグビーフットボール協会
発行
2014年3月

ラグビーの全国大会における「滞在費」・「移動費」の総額(試算)

社会人:第50回日本ラグビーフットボール選手権大会(2013.2.2~24)
滞在費 約864万円 移動費 約1,000万円

大学:第49回全国大学ラグビーフットボール選手権大会(2012.11.18~2013.1.13)
滞在費 約2,900万円 移動費 約2,100万円

高校:第93回全国高等学校ラグビーフットボール大会(2013.12.27~2014.1.7)
滞在費 約9,000万円 移動費 約4,000万円

試算条件

  • 1チーム40人換算。移動費はそれぞれの都道府県庁所在地の駅を出発地とし各競技場の最寄り駅までの公共交通機関を利用したとして計算。(高校、社会人チームはそれぞれの県庁所在地・沖縄は那覇空港。大学は練習拠点がある場所)
  • 高校ならびに大学チームは学生割引(JRは5割引、私鉄・地下鉄は2割引)、社会人は団体割引(JRは1.5割引、私鉄・地下鉄は1割引)を適用。
  • 滞在費は、一人1万2,000円(高校生1万円)で試算。大会期間中の勝敗により泊数を推計。

テニスの全国大会における「滞在費」・「移動費」の総額(試算)

全日本ベテランテニス選手権大会

競技者・審判・大会役員:第75回テイジン全日本ベテランテニス選手権大会(2013.9.30~10.11)
滞在費 約2,600万円 移動費 約2,200万円

全国レディーステニス大会

競技者・審判・大会役員:ソニー生命カップ 第35回全国レディーステニス大会 全国決勝大会(2013.11.13~16)
滞在費 約600万円 移動費 約1,200万円

大会観戦者:ソニー生命カップ 第35回全国レディーステニス大会 全国決勝大会(2013.11.13~16)
滞在費 約1,800万円 移動費 約4,000万円

研究担当者から

本研究の目的は、中央競技団体が開催している全国大会の経済的なプレゼンスを明らかにすることにある。なかでも、推計を全国大会参加者が消費する滞在費と移動費に限定し、ラグビーで3つ、テニスで2つの主要な全国大会が開催地の経済に与える直接的な影響を表わした。

個人競技と団体競技の別、各大会における参加競技者数に差はあるものの、いずれも数千万円単位での消費が試算できる。参加チーム数が最も少なく、国立・秩父宮・花園の3会場で行われる日本ラグビーフットボール選手権においても2,000万円弱の消費があった。

笹川スポーツ財団 スポーツ政策研究所 研究員 吉田 智彦

報告書

全文(PDF:1.09MB)

目次
  • Ⅰ. 研究の概要 詳細(PDF:465KB)
  • Ⅱ. 調査結果
    • 1 テニス全国大会の消費額試算 詳細(PDF:423KB)
      • 1-1 テニスの全国大会について
      • 1-2 ケース1 全日本ベテランテニス選手権大会
      • 1-3 ケース2 全国レディーステニス大会 全国決勝大会
    • 2 ラグビー全国大会の消費額試算 詳細(PDF:427KB)
      • 2-1 ラグビーの全国大会について
      • 2-2 ケース1 全日本高等学校ラグビーフットボール大会
      • 2-3 ケース2 全国大学ラグビーフットボール選手権大会
      • 2-4 ケース3 日本ラグビーフットボール選手権大会

無断転載、複製および転訳載を禁止します。引用の際は本書が出典であることを明記してください。
本事業は、ボートレースの交付金による日本財団の助成金を受けて実施しました。

テーマ

スポーツ・ガバナンス

キーワード
年度

2013年度

発行者

公益財団法人 笹川スポーツ財団

担当研究者
共同研究者
  • 武藤 泰明 早稲田大学スポーツ科学学術院
    教授