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「スポーツ・フォー・オール」の理念を共有する国際機関や日本国外の組織との連携、国際会議での研究成果の発表などを行います。また、諸外国のスポーツ政策の比較、研究、情報収集に積極的に取り組んでいます。

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【スポーツ観戦率】スタジアムや体育館などでの直接スポーツ観戦率は26.2% 
1位はプロ野球12.1%。Jリーグ、高校野球、Bリーグと続く

 笹川スポーツ財団では、2024年6月から7月にかけて成人を対象とした「スポーツライフに関する調査」を実施しました。過去1年間に体育館・スタジアム等へ足を運んで直接スポーツの試合を観戦した18歳以上の成人は全体の26.2%と、2022年調査から6.9ポイント増加しました。テレビでスポーツの試合を観戦した者は全体の79.0%と、調査項目を追加した2004年以降最も低い観戦率を示しました。一方、インターネットでスポーツの試合を観戦した者は全体の24.2%で、2022年の21.6%から2.6ポイント増加しました

主な調査結果

1. 直接スポーツ観戦率の年次推移(1996~2024年)

 2024年の直接スポーツ観戦率は26.2%と、2022年調査から6.9ポイント増加した。2018年までは30%台で推移していたが、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い直接観戦の機会が減少し、2020年は21.8%、2022年は19.3%まで低下した。5類移行後初の調査となった2024年は26.2%に増加し、コロナ禍以前の水準に向けて回復傾向がみられる。性別にみると、男性31.0%、女性21.5%と男性の観戦率が9.5ポイント高かった。コロナ禍を経ても性差は変わらず、同様の傾向が続いている。

直接スポーツ観戦率の年次推移(1996~2024年)

2. テレビによるスポーツ観戦率の年次推移(2004~2024年)

 2024年のテレビによるスポーツ観戦率は79.0%と、これまでの調査で最も低かった。観戦率は2004年以降90%前後で推移してきたが、2018年から2020年にかけて9.8ポイント減と大きく低下し、以降は横ばいで推移している。性別にみると、男性82.5%、女性75.6%で、男性が女性より6.9ポイント高い。調査開始以来一貫して、男性の観戦率は女性を上回っている。

テレビによるスポーツ観戦率の年次推移(2004~2024年)

3. インターネットによるスポーツ観戦率の年次推移(2018~2024年)

 2024年のインターネットによるスポーツ観戦率は全体の24.2%であった。2022年の21.6%から2.6ポイント増加し、調査を開始した2018年から上昇が続く。性別にみると、男性34.1%、女性14.2%であり、男性が女性より19.9ポイント高い。男性の観戦率は女性より高い水準で推移し、直接観戦やテレビ観戦と比べて大きな差がみられた。

インターネットによるスポーツ観戦率の年次推移(2018~2024年)

4. 直接観戦したスポーツ種目

 直接観戦したスポーツ種目をみると、全体では「プロ野球(NPB)」が12.1%と最も高く、次いで「Jリーグ(J1、J2、J3)」4.4%、「高校野球」3.5%、「プロバスケットボール(Bリーグ)」2.0%、「サッカー(高校、大学、JFL、WEリーグなど)」1.7%であった。

 性別にみると、男女ともに「プロ野球(NPB)」(男性15.6%、女性8.7%)が最も高く、「Jリーグ(J1、J2、J3)」(男性5.4%、女性3.4%)、「高校野球」(男性4.5%、女性2.5%)と続いた。男性の4位は「サッカー(高校、大学、JFL、WEリーグなど)」2.2%、5位は「プロバスケットボール(Bリーグ)」2.1%であった。女性は4位が「プロバスケットボール(Bリーグ)」1.8%、5位が「バレーボール(高校、大学、Vリーグ、日本代表など)」1.3%であった。

表1 直接観戦したスポーツ種目:全体・性別(複数回答)
順位 種目 2024
全体(%) 男性(%) 女性(%)
1 プロ野球(NPB) 12.1 15.6 8.7
2 Jリーグ(J1、J2、J3) 4.4 5.4 3.4
3 高校野球 3.5 4.5 2.5
4 プロバスケットボール(Bリーグ) 2.0 2.1 1.8
5 サッカー(高校、大学、JFL、WEリーグなど) 1.7 2.2 1.1
6 バスケットボール(高校、大学、Wリーグなど) 1.3 1.5 1.1
バレーボール(高校、大学、Vリーグ、日本代表など) 1.3 1.3 1.3
マラソン・駅伝 1.3 1.5 1.2
9 アマチュア野球(大学、社会人など) 1.1 1.4 0.7
10 ラグビー(高校、大学、リーグワンなど) 0.9 1.1 0.6

資料:笹川スポーツ財団「スポーツライフに関する調査」2024

※順位は全体を基準としており、性別の順位とは一致しないことがある。

5. テレビで観戦したスポーツ種目

 テレビで観戦したスポーツ種目をみると、全体では「プロ野球(NPB)」が47.4%と最も高く、次いで「サッカー日本代表試合(五輪代表・なでしこジャパン含む)」36.4%、「高校野球」36.3%、「メジャーリーグ(アメリカ大リーグ)」35.1%、「マラソン・駅伝」33.6%であった。

 性別にみると、男性は「プロ野球(NPB)」が55.1%と最も高く、「サッカー日本代表試合(五輪代表・なでしこジャパン含む)」42.9%、「メジャーリーグ(アメリカ大リーグ)」40.4%と続く。女性は「プロ野球(NPB)」が39.8%と最も高く、次いで「マラソン・駅伝」、「バレーボール(高校、大学、Vリーグ、日本代表など)」がともに33.8%であった。「プロ野球(NPB)」や「サッカー日本代表試合(五輪代表・なでしこジャパン含む)」、「メジャーリーグ(アメリカ大リーグ)」のテレビ観戦率は男性が女性を大きく上回る。一方で「バレーボール(高校、大学、Vリーグ、日本代表など)」は女性が男性より9.2ポイント高い。

表2 テレビで観戦したスポーツ種目:全体・性別(複数回答)
順位 種目 2024
全体(%) 男性(%) 女性(%)
1 プロ野球(NPB) 47.4 55.1 39.8
2 サッカー日本代表試合(五輪代表・なでしこジャパン含む) 36.4 42.9 30.0
3 高校野球 36.3 40.2 32.4
4 メジャーリーグ(アメリカ大リーグ) 35.1 40.4 29.8
5 マラソン・駅伝 33.6 33.4 33.8
6 バレーボール(高校、大学、Vリーグ、日本代表など) 29.2 24.6 33.8
7 大相撲 25.7 29.3 22.1
8 卓球 18.7 18.0 19.5
9 フィギュアスケート 18.4 11.1 25.6
10 プロゴルフ 17.4 23.0 11.7

資料:笹川スポーツ財団「スポーツライフに関する調査」2024

※順位は全体を基準としており、性別の順位とは一致しないことがある。

6. インターネットで観戦したスポーツ種目

 インターネットで観戦したスポーツ種目をみると、全体では「格闘技(ボクシング、総合格闘技など)」6.6%が最も高く、次いで「プロ野球(NPB)」6.2%、「メジャーリーグ(アメリカ大リーグ)」5.3%、「サッカー日本代表試合(五輪代表・なでしこジャパン含む)」4.1%、「海外プロサッカー(欧州、南米など)」3.6%となった。

 男性は全体と同様に「格闘技(ボクシング、総合格闘技など)」が10.9%と最も高く、「プロ野球(NPB)」9.5%、「メジャーリーグ(アメリカ大リーグ)」8.2%と続いた。女性は「プロ野球(NPB)」が2.8%と最も高く、次いで「格闘技(ボクシング、総合格闘技など)」「メジャーリーグ(アメリカ大リーグ)」が2.4%であった。

表3 インターネットで観戦したスポーツ種目:全体・性別(複数回答)
順位 種目 2024
全体(%) 男性(%) 女性(%)
1 格闘技(ボクシング、総合格闘技など) 6.6 10.9 2.4
2 プロ野球(NPB) 6.2 9.5 2.8
3 メジャーリーグ(アメリカ大リーグ) 5.3 8.2 2.4
4 サッカー日本代表試合(五輪代表・なでしこジャパン含む) 4.1 6.4 1.8
5 海外プロサッカー(欧州、南米など) 3.6 6.6 0.7
6 Jリーグ(J1、J2、J3) 3.0 4.7 1.3
7 高校野球 2.7 4.0 1.4
8 eスポーツ 1.6 2.7 0.5
F1やNASCARなど自動車レース 1.6 2.9 0.4
10 バレーボール(高校、大学、Vリーグ、日本代表など) 1.5 1.6 1.4
プロゴルフ 1.5 2.6 0.3

資料:笹川スポーツ財団「スポーツライフに関する調査」2024

※順位は全体を基準としており、性別の順位とは一致しないことがある。

青少年の観戦した スポーツ第1位は?
調査内容
運動・スポーツ実施状況、運動・スポーツ施設、スポーツクラブ・同好会・チーム、スポーツ観戦、スポーツボランティア、日常生活における身体活動、生活習慣・健康 他
調査対象
全国の市区町村に居住する満18歳以上の男女3,000人(男性: 1,498人、女性1,502人)
地点数
300地点(大都市90地点、人口10万人以上の市122地点、人口10万人未満の市64地点、町村24地点)
調査時期
2024年6月7日~7月7日
データの使用申請

最新の調査をはじめ、過去のスポーツライフ・データのローデータ(クロス集計結果を含む)を提供しています。

活用例

  1. 政策立案:所属自治体と全国の比較や調査設計に活用(年齢や性別、地域ごとの特徴を把握)
  2. 研究:研究の導入部分の資料や仮説を立てる際に活用(現状の把握、問題提起、仮説、序論)
  3. ビジネス:商品企画や営業の場面で活用(市場調査、データの裏付け、潜在的なニーズの発見)
テーマ

スポーツライフ・データ

キーワード
年度

2024年度

担当研究者