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国際情報
International information

「スポーツ・フォー・オール」の理念を共有する国際機関や日本国外の組織との連携、国際会議での研究成果の発表などを行います。また、諸外国のスポーツ政策の比較、研究、情報収集に積極的に取り組んでいます。

活動量計による身体活動・スポーツの実態把握調査2024

 笹川スポーツ財団と明治安田厚生事業団は、202411月に実施した「活動量計による身体活動・スポーツの実態把握調査2024」の報告書を発刊します。

 20241月、厚生労働省が策定した「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023(以下、身体活動ガイド2023)」の中で「健康づくりのための新しい推奨身体活動量」が示されました。しかし、身体活動量に関する全国規模かつ代表性のある客観的データがなく、実際に国民がどの程度動いているかを明確に把握できていないという課題が残っています。

 上記の課題に対し、本調査では身体活動に費やす時間や活動強度、座位行動時間を詳細に測定できる「活動量計」を用い、身体活動量を実測するとともに、質問票でスポーツ実施状況等を調査し、身体活動の実態を明らかにすることを目的としています。

 全国47都道府県200地点、5,400人を対象に調査を行いました。このうち、協力の得られた1,105人の測定データによる厚労省が推奨する身体活動量の達成率は47.9%となりました(速報値:20253月ご案内済)。最終的に、活動量計により測定された身体活動量の分析や、スポーツ実施状況や生活習慣等との関連性についてまとめた報告書は、202512月上旬までに本ページに掲載します。

調査概要

調査対象
層化二段無作為抽出法を用いて全国47都道府県から抽出された200地点における満20歳以上80歳未満の男女5,400人
調査方法
郵送法
対象者には土・日曜日を含めた合計7日間にわたる活動量計の装着を依頼し、測定を行った。期間中に実施した運動・スポーツや生活習慣等に関しては質問票によって回答を得た。
調査時期
2024年11月
主な調査項目
1) 活動量計による測定: 身体活動量(低強度・中高強度)、歩数、座位行動時間 など
2) 質問票による調査: 運動・スポーツ実施状況、運動・スポーツ活動歴、健康認識、生活習慣、基本属性 など
回収状況
解析対象者数1,105名(有効回収率20.5%)※1日10時間以上の装着日が4日以上
研究責任者
公益財団法人笹川スポーツ財団 シニア政策ディレクター 吉田 智彦
公益財団法人明治安田厚生事業団 体力医学研究所 副所長/上席研究員 甲斐 裕子
研究担当者
公益財団法人 笹川スポーツ財団 シニア政策オフィサー 松下 由季
公益財団法人 明治安田厚生事業団 体力医学研究所  主任研究員 川上 諒子

活動量計

本調査では、三軸加速度センサーが入った活動量計を使用し、身体活動を客観的に測定する。腰に装着するだけで身体活動データを1分ごとに記録し、個人の身体活動量や歩数が測定可能。日常生活で「どのくらい動いているのか」「どのくらい座っているのか」を本格的に測定・分析できる。対象者は休日を含めた1週間、就寝時や入浴時などを除き装着する。

テーマ

健康とスポーツ

キーワード
年度

2024年度

担当研究者