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国際情報
International information

「スポーツ・フォー・オール」の理念を共有する国際機関や日本国外の組織との連携、国際会議での研究成果の発表などを行います。また、諸外国のスポーツ政策の比較、研究、情報収集に積極的に取り組んでいます。

部活動一覧 と部活加入率の推移

日本の運動部活動の種類はどのくらいあるのか?また、笹川スポーツ財団で4~21歳を対象に、「子ども・青少年のスポーツライフに関する調査(スポーツライフ・データ)」を隔年で実施しており、2023年の結果から、中学生・高校生の運動部活動の加入推移や所属割合をご紹介します。

【運動部活動の練習時間】平日は中学生2.1時間、高校生2.5時間

中学校・高校の運動部活動への加入率(年次推移)

 2015年からの推移をみると、中学校期、高校期の男女ともに運動部活動への加入率は減少傾向を示している。

 中学校期男子の加入率は、2015年から2021年にかけて70%台で推移してきたが、2023年は2021年から9. 9ポイント減少し64. 1%であった。女子の加入率は2015年に58. 4%であったが、徐々に減少し、2021年と2023年は49. 8%と50%を切った。

 高校期男子の加入率は、2017年に60. 7%と過去5回の調査で最も高い値を示したものの、2019年以降は減少を続け、2023年は52. 1%であった。女子は2015年から30%台で推移し、2021年に33. 5%と過去5回の調査で最も低い加入率を示した。

運動部活動一覧

球技関連
・野球(硬式・軟式)
・ソフトボール
・サッカー
・テニス(硬式)
・ソフトテニス(軟式テニス))
・ラグビー
・バスケットボール
・バレーボール
・ゴルフ
・ハンドボール
・水球
・アメリカンフットボール
・卓球
・ラクロス
・スカッシュ
・フットサル
・3x3
・ローラーホッケー
・ビーチバレー
・ボウリング

陸上競技関連
・陸上

武道関連
・柔道
・空手
・相撲
・レスリング
・ボクシング
・居合道
・フェンシング
・剣道
・合気道
・少林寺拳法
・なぎなた
・キックボクシング
・テコンドー
・弓道

水泳関連
・水泳
・カヌー
・ボート
・水球
・ボードセイリング
・ライフセービング
・漕艇

ダンス関連
・新体操
・体操
・ダブルダッチ
・チアダンス
・チアリーディング
・器械体操
・トランポリン
・ストリートダンス
・バトントワリング
・社交ダンス

登山関連
・登山
・オリエンテーリング
・山岳
・ユースホステル
・ロッククライミング

自転車関連
・自転車
・ローラースケート
・サイクリング
・トライアスロン

ウインタースポーツ
・スキー
・スノーボード
・アイススケート
・アイスホッケー
・フィギュアスケート
・スピードスケート

その他
・馬術
・ハンググライダー
・ウエイトリフティング
・eスポーツ
・射撃

中学校期・高校期 所属する運動部活動

 「12~21歳のスポーツライフに関する調査2023」より所属している運動部活動の上位10種目を学校期別に示した。中学校期は「ソフトテニス(軟式)」が16.7%で最も高く、「バスケットボール」15.9%、「卓球」13.5%と続く。高校期は「バスケットボール」が16.2%で最も高く、「サッカー」「バドミントン」が11.2%、「野球」「バレーボール」が7.8%であった。

所属している運動部活動の種目(学校期別)
順位 中学校期(n=251) 高校期(n=179)
種目 種目
1 ソフトテニス(軟式) 16.7 バスケットボール 16.2
2 バスケットボール 15.9 サッカー 11.2
3 卓球 13.5 バドミントン 11.2
4 バレーボール 12.7 バレーボール 7.8
5 陸上競技 10.4 野球 7.8
6 サッカー 8.4 陸上競技 7.3
7 野球 6.8 弓道 5.0
8 バドミントン 5.6 ヒップホップダンス 4.5
9 テニス(硬式) 2.0 テニス(硬式) 3.9
10 柔道 1.6 卓球 3.4
ハンドボール 1.6

資料:笹川スポーツ財団「12~21歳のスポーツライフに関する調査」2023

「子ども・青少年のスポーツライフ・データ2023」調査概要

調査内容
運動・スポーツ実施状況、運動・スポーツ施設、スポーツクラブ・運動部、習いごと、スポーツ観戦、スポーツボランティア、好きなスポーツ選手、健康認識・生活習慣、身体活動、個人属性 等
調査対象
1)母集団:全国の市区町村に在住する12~21歳
2)標本数:3,000人
3)抽出方法:層化二段無作為抽出法
地点数
全国225地点
調査時期
2023年6月24日~7月21日
データの使用申請

最新の調査をはじめ、過去のスポーツライフ・データのローデータ(クロス集計結果を含む)を提供しています。

活用例

  1. 政策立案:所属自治体と全国の比較や調査設計に活用(年齢や性別、地域ごとの特徴を把握)
  2. 研究:研究の導入部分の資料や仮説を立てる際に活用(現状の把握、問題提起、仮説、序論)
  3. ビジネス:商品企画や営業の場面で活用(市場調査、データの裏付け、潜在的なニーズの発見)