子どものスポーツへの親の関わり②：国際的に見た日本のお茶当番

岡田 千あき（大阪大学大学院人間科学研究科 教授／日本スポーツ社会学会 理事）

数年前、筆者の子どもが「お茶当番」の廃止を予定しているスポーツチームに入会した。入会後に予定通り「当番」は廃止されたものの、それまで行われていた仕事は一切なくならなかった。ボランティアの名目で試合、練習のサポートや指導者のお世話をする仕組みが温存されており、「気持ち」「愛情」「協力」といったあいまいな言葉でお茶当番の必要性が説明されていた。親たちは、疑問を感じながらも、半強制的に任を負っており、「スポーツの場で、なぜお茶当番が必要なのか」を根本的に整理し、議論する必要があると感じた。

通称、「外部」と呼ばれる学校部活動以外の子どものスポーツの場では、親のかかわりは多かれ少なかれ「あるもの」と考えるべきである。チームによるが、用具はもちろんユニフォーム、ジャージ、バッグなどの名入りの用品と月謝で毎月数千～数万円がかかり、練習や試合の場所までの送迎が必要なこともある。練習や試合の際に親の手伝いを求めるチームも少なくなく、それらが毎週末になったり、平日に及んだりすると、親の金銭的、時間的、精神的な負担が積み重なる。親たちは、シングルファーザー／マザー、介護、幼い兄弟姉妹のケア、単身赴任、休日出勤、自分や家族の病気などの様々な事情がある中で子どもをチームに所属させる。そのため、近年の子どものスポーツ実施は、親が負担できるか否か、によって決まることが少なくない。

諸外国でも、日本のように子どものスポーツに親が関わっているのだろうか。

例えば、香港では、子どもと親が離れること自体が法律で禁じられている。子どもだけを家に残して外出することはできず、シッターを雇わなければならないし、家の前に停まるスクールバスの乗り降りにも大人の送迎が必要である。塾や習い事への付き添いも必須であるため、スポーツの場にも親が帯同し、練習や試合の間も見守りを行う。帯同に付随して、飲料の準備、試合に関わる手配、チームのイベントの企画など選手に関わる活動について父母が分担して行うことが多い。ちなみに、一定の年齢に達していない子どもだけでの外出や留守番を禁止している国は、香港に限らず（欧米諸国を中心に）複数みられる。

オランダの場合、国民の3割強が地域のスポーツクラブに所属している。友人に見せてもらったアプリには、まるでプロ選手のように友人のプロフィールが登録され、いつ、どこで、何の試合が行われるかが表示されていた。クラブの会費は高額ではないが、指導、運営、施設の清掃などは自分たちで行っており、メンバーシップの意識が強い。子どもたちは、一般的には、親と同じ（主に近隣の）クラブに所属するため、子どものスポーツに親が関わるというよりは、地域のスポーツに家族で関わる構図である。近年では、常に親と過ごすことや、地域の大人との接触機会を嫌い、例えばサッカーではなく、ビーチサッカーをしたいという理由で別のクラブに所属する若者も増えている（ビーチスポーツは、沿岸地域にしかチームがない）。

開発途上国では、スポーツの場があったとしても、子どもたちを行かせる余裕がない家庭も多い。女の子たちは、水汲みや料理、洗濯といった家事全般を、男の子たちは、家畜の世話や畑仕事などを手伝わざるを得ず、子どもを外に出すことを望まない親もかなりの割合に上る。近年、小学校に通う子どもの数は劇的に増加したが、それでも学校からの帰宅後は家の手伝いを、と考える親は少なくない（校舎や教員の不足から、二部制、三部制をとる学校もあるため、子どもが家で過ごす時間は十分にあるにも関わらず）。ましてや費用負担が発生したり、遠方まで通わなければならなかったりすると、現実問題としてスポーツ参加のハードルは高くなってしまう。

翻って日本の子どものスポーツを見てみると、幼少期から児童期には、習い事として、あるいは地域の少年団やクラブチームに参加してスポーツを始めることが多い。中学、高校に進学する段階で、スポーツを辞めるか、民間で続けるか、部活動に移行するかを選ぶのが一般的だが、選択の基準は、チームが通えるエリアにあるかどうかから始まり、レベル、環境、指導者、方針、実績、費用負担、安全管理など多岐にわたる。特に「民間」や「クラブチーム」を考える場合は、想像以上にチームや競技、地域による差が大きく、これらの情報を子どもたちが単独で集めることは難しい。結果として、親が関与せざるを得ず、チーム選択の段階で親の意向が大きく入り込むことになる。

国によって違いはあるが、親の経済的、時間的、精神的余裕が、子どものスポーツ実施を左右するのはどこでも同じようである。その前提に基づけば、これまで日本で維持されてきた中高生の学校部活動は、親の状況に関わらず、子どものスポーツ実施を一定レベルで可能にしてきた日本特有の仕組みであった。これまで、学校教員による部活動指導では、休日出勤や拘束時間の長さ、競技のミスマッチや手当の少なさなどが課題として指摘されてきた。しかし、学校部活動の仕組みは、これらの課題に矮小化して語ることができない、正に親たちの経済的、時間的、精神的負担を学校教員が一手に引き受けて維持されてきたのである。

スポーツ庁は、2022年に2023～25年度の3年での全国の公立中学校の部活動の地域移行（外部化）を提言した。始めは休日からの段階的な移行が目指されたが、現場の反発が強く、設けられていた3年での移行は「可能な限り早期の実現を目指す」と修正された。指導者、場所、安全、費用、教育的要素の担保など様々な課題が取り上げられているが、肝心の「誰が子どもたちのスポーツ実施を担うのか」に関する議論は中々進まない。「競技スポーツか生涯スポーツか」「単一スポーツか複数スポーツか」「教育か余暇活動か」などの検討を深め、新たな形の「外部」を模索しない限り、子どものスポーツ離れと格差の拡大は進むであろう。「お茶当番」の意味の追求は、子どもにまつわる諸々の課題や機会格差を考えることにつながり、スポーツ界の未来にも影響を与える重要な意味を持つのである。

写真：筆者撮影