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チャレンジデー

政策提言2017

2016年6月、前年に新設されたスポーツ庁の鈴木長官により、「第2期スポーツ基本計画」の策定がスポーツ審議会に諮問され、現在、策定議論が大詰めを迎えています。 また、2020年東京オリンピック・パラリンピックに代表される複数のメガスポーツイベントの開催も数年後に迫り、これを好機としてスポーツを通じてさまざまな社会課題の解決を図ろうとする機運も盛り上がりを見せています。
こうした背景の中、笹川スポーツ財団は、スポーツ振興の担い手として、中長期にわたり国民のスポーツ環境が豊かになり、「スポーツ・フォー・エブリワン」社会が実現されるためにはどのような施策が必要なのかを検討し、以下の4つのテーマにおける政策提言を「政策提言2017」として策定することといたしました。

①地域スポーツ(PDF:972KB)

新たな地域スポーツプラットフォームが、地域のスポーツ推進体制を変える

②子どものスポーツ(PDF:651KB)

すべての子どもがスポーツの価値を体感し、それぞれが望むかたちで
スポーツに親しむことができる社会の実現

③スポーツの場 (PDF:874KB)

スポーツを楽しみ、集う場へ

④障害者スポーツ (PDF:0.98MB)

障害の有無にかかわらず、スポーツに参加できる共生社会の実現

地域におけるスポーツの将来像 (PDF:857KB)

地域スポーツ運営組織(RSMO)が、スポーツを通じた地域の課題解決に取り組む

【SSF政策提言2017チーム・メンバー】

  • 吉田 智彦 笹川スポーツ財団 スポーツ政策研究所 副主任研究員
  • 藤原 直幸 同研究員
  • 小淵 和也 同研究員
  • 山田 大輔 同研究員

SSFの意見(第2期スポーツ基本計画の策定にかかるパブリックコメント)

当財団では、上記の政策提言2017の内容をもとに、スポーツ庁が実施した「第2期スポーツ基本計画の策定について(中間報告)」にかかる意見募集に応じて、以下の意見を提出いたしました。 (2017年1月25日)

上記提言に関連する国や自治体の動き

テーマ

政策提言

キーワード
年度

2016年度

担当研究者