- 調査・研究
© 2020 SASAKAWA SPORTS FOUNDATION
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Mission&Visionの達成に向けさまざまな研究調査活動を行います。客観的な分析・研究に基づく実現性のある政策提言につなげています。
自治体・スポーツ組織・企業・教育機関等と連携し、スポーツ推進計画の策定やスポーツ振興、地域課題の解決につながる取り組みを共同で実践しています。
「スポーツ・フォー・オール」の理念を共有する国際機関や日本国外の組織との連携、国際会議での研究成果の発表などを行います。また、諸外国のスポーツ政策の比較、研究、情報収集に積極的に取り組んでいます。
日本のスポーツ政策についての論考、部活動やこどもの運動実施率などのスポーツ界の諸問題に関するコラム、スポーツ史に残る貴重な証言など、様々な読み物コンテンツを作成し、スポーツの果たすべき役割を考察しています。

笹川スポーツ財団は、2年ごとにわが国の幼児から青少年までのスポーツの「実施頻度」や「実施時間」、「運動強度」などを調査し、現状を明らかにしてきました。
このたび、最新の調査結果(調査期間:2025年6月~7月)をまとめた「子ども・青少年のスポーツライフ・データ 2025」を3月24日に刊行いたしました(Amazonブックストアなどで発売中)。本調査は、4~11歳(標本数:2,400人)と12~21歳(標本数:3,000人)の幼児から大学生・勤労者年代を対象としています。「周辺環境が子ども・青少年のスポーツライフに与える影響」を調査テーマとし、子ども・青少年の運動・スポーツ実施頻度は減少傾向であることが分かりました。そのほか、4~11歳の運動・スポーツの実施相手や中高生の運動部活動の活動状況などもご紹介いたします。
子ども・青少年を対象に実施された今回の調査では、高頻度で運動・スポーツを実施する者が減った一方で低頻度は増加し、全体的に実施頻度は減少している。また、小学生においては習いごとの有無や放課後の過ごし方、保護者の運動・スポーツへの期待と実施頻度に関連がみられ、運動・スポーツ実施には地域・学校・家庭といった子どものスポーツを取り巻く環境が深く関わっていると推察される。さらに4~11歳の主な実施相手は習いごとやクラブの仲間が過去10年で増加するなど、習いごととして運動・スポーツに取り組む傾向が強まっている。
全国的な少子化や過疎化の進行に加え、習いごとや外あそびに対する保護者の意識が変化している現代において、子どもが運動・スポーツに参加しやすい地域づくりや学校の休み時間・体育授業の工夫、家族によるサポートなど、それぞれの立場で子どもが運動・スポーツに取り組みやすい環境を整えることは重要である。加えて、行政も含めた子ども・青少年のスポーツ推進に携わる関係者が連携して、地域・学校・家庭での取り組みが継続できる体制の構築が必要ではないだろうか。
【シニア政策オフィサー鈴木 貴大 】
4~11歳の運動・スポーツ実施頻度群の年次推移を示した。2025年の全体では「高頻度群」が37. 0%と最も高く、次いで「中頻度群」34.8%、「低頻度群」24.2%、「非実施群」4.0%であった。2021年からの推移をみると、「高頻度群」は45.4%から8.4ポイント減少し、「低頻度群」は17.1%から7.1ポイント、「非実施群」は0.9ポイント増加した。4~11歳の運動・スポーツ実施頻度は全体的に減少傾向である。
性別にみると、男子では「高頻度群」40.7%、「中頻度群」35.2%、「低頻度群」20.4%、「非実施群」3.7%であり、女子では「高頻度群」32.7%、「中頻度群」34.5%、「低頻度群」28.5%、「非実施群」4.4%であった。「高頻度群」「中頻度群」の割合は男子が女子を上回り、「低頻度群」「非実施群」の割合は女子が男子よりも高い。

資料:笹川スポーツ財団「4~11歳のスポーツライフに関する調査」2025

資料:笹川スポーツ財団「4~11歳のスポーツライフに関する調査」2025
4~11歳の運動・スポーツ・運動あそびを行う相手の年次推移をみると、すべての調査年を通じて、「友だちと」が最も高く80%前後で推移しているが、2015年の85.6%をピークとして減少する傾向がみられ、2025年は75.4%であった。「習いごとやスポーツクラブの仲間と」は、この10年余りを通じて増加傾向にあり、2025年では58.1%と最も高くなった。2012年から12.3ポイント増加している。

資料:笹川スポーツ財団「4~11歳のスポーツライフに関する調査」2025
運動・スポーツ実施頻度群と地域、学校、家庭の各領域における変数の分析結果をみると、地域領域(地域スポーツクラブに加入している、スポーツ系の習いごとをしている)、学校領域(体育を好きである、業間・昼休みや放課後にからだを動かす)、家庭領域(保護者が子どもの運動・スポーツに多くを期待する)はいずれも子どもの運動・スポーツ実施頻度の多寡に影響を及ぼしていた。そのうち、影響が相対的に大きいのは「スポーツ系の習いごと」「放課後の過ごし方」「子どもの運動・スポーツへの保護者の期待」の3つの変数であった。

資料:笹川スポーツ財団「4~11歳のスポーツライフに関する調査」2025
学校の運動部やサークル、民間のスポーツクラブ(スイミングクラブや体操クラブなど)、地域のスポーツクラブ(スポーツ少年団や地域のスポーツ教室など)への加入状況をみると、2025年は58.7%であり、2015年以降50%台後半で推移している。

資料:笹川スポーツ財団「4~11歳のスポーツライフに関する調査」2025
12~21歳の運動・スポーツ実施レベルは、全体をみると、2025年では「レベル0」22.5%、「レベル1」15.2%、「レベル2」26. 0%、「レベル3」17. 6%、「レベル4」18.7%であった。2021年以降推移をみると、レベル0からレベル2までの割合は増加傾向を示し、レベル3、レベル4は減少傾向であった。性別にみると、男子では「レベル2」が27.1%で最も高く、次いで「レベル4」22.5%、「レベル3」20.4%、「レベル0」16.9%、「レベル1」13.1%であった。年次推移をみると、レベル3以上は減少し、レベル2以下は増加している。

資料:笹川スポーツ財団「12~21歳のスポーツライフに関する調査」2025

資料:笹川スポーツ財団「12~21歳のスポーツライフに関する調査」2025
中学校期における運動部活動の週あたりの活動日数の年次推移を示した。2025年をみると「週5日」51.1%が最も高く、次いで「週4日」20.2%、「週6日」15.2%、「週3日」7.2%であった。年次推移をみると、「週5日」は2017年の22.8%から増加を続け、2025年には半数を超えた。一方、「週6日」は2017年の48.1%から2025年にかけて32.9ポイント減り、15.2%であった。中学生の活動日数は2017年以降短縮傾向にある。

資料:笹川スポーツ財団「12~21歳のスポーツライフに関する調査」2025
高校期の活動日数をみると、2025年では「週6日」39.7%が最も高く、次いで「週5日」27.0%、「週7日」14.9%、「週4日」7.5%であった。年次推移をみると、「週5日」は2017~2023年まで段 階的に増加してきたが、2023年から2025年にかけて11.5ポイント低下した。「週6日」は2017年以降減少を続けてきたものの、2025年は2023年の33.5%から6.2ポイント上昇した。また、「週7日」も2017年から一度は減少傾向を示したが、2021年以降は増加している。高校生の活動日数は2023年から2025年にかけて「週6日」「週7日」の割合が増加したため、全体として増えたといえる。

資料:笹川スポーツ財団「12~21歳のスポーツライフに関する調査」2025
| 4~11歳のスポーツライフに関する調査 | 12~21歳のスポーツライフに関する調査 | ||
|---|---|---|---|
| 調査対象 | 母集団 | 全国の市区町村に在住する4~11歳 | 全国の市区町村に在住する12~21歳 |
| 標本数 | 2,400人 | 3,000人 | |
| 抽出方法 | 層化二段無作為抽出法 | ||
| 調査方法 | 訪問留置法による質問紙調査(4~11歳は個別聴取法併用) | ||
| 調査時期 | 2025年6月28日~7月23日 | ||
| 有効回収数(率) | 1,320(55.0%) | 1,438(47.9%) | |
| 主な調査項目 | 運動・スポーツ実施状況、運動・スポーツ施設、スポーツクラブ・運動部、習いごと、スポーツ観戦、スポーツボランティア、好きなスポーツ選手、健康認識・生活習慣、身体活動、個人属性 等 | ||
子ども・青少年のスポーツライフ・データ2025
4~21歳のスポーツライフに関する調査報告書
最新の調査をはじめ、過去のスポーツライフ・データのローデータ(クロス集計結果を含む)を提供しています。
活用例






