宮本幸子

宮本幸子 Sachiko Miyamoto シニア政策ディレクター

専門研究テーマ

スポーツ社会学、子どものスポーツ

略歴

教育関連研究所を経て、2016年笹川スポーツ財団に。主に、子ども・保護者・教員を対象とした調査研究を行う。
2025年4月より現職

【メディア出演情報】
2022年2月22日（火）放送のNHK「視点・論点」に出演いたしました。テーマ：「子どものスポーツへの親のサポート」
https://www.nhk.or.jp/kaisetsu-blog/400/460703.html

研究実績

2024年度: 運動・スポーツ実施率、コロナ禍前の水準には戻らず。国民の3割が過去1年間にまったく運動・スポーツをしていない結果に。
スポーツライフ・データ 2024
2024年度: 中学生のスポーツ活動と保護者の関与に関する調査（速報値）
2024年度: 【国際化が進む公立小学校における子どもの運動・スポーツ実態調査】校内でスポーツや運動遊びをしている日本人90.0%、移民70.4%
外国ルーツの子どもの課題は、社会全体で解決を
2024年度: 私たちはどのくらい動いているのか？客観的データがない課題の解決へ／計測機器を用いた国内初の全国調査

厚労省が推奨する身体活動量の達成率は47.9%（速報値）
2024年度: 2023-2024シリーズセミナー報告書
誰が子どものスポーツをささえるのか？
2024年度: 好きなスポーツ選手（スポーツライフ・データ）

好きなスポーツ選手、大谷翔平が得票率41.5%でダントツ1位
前回調査より12.4ポイント増加で過去最多
2023年度: 国内初！“国民の身体活動量の実態”を把握する大規模調査の報告書を発刊
―厚労省が推奨する身体活動量の達成率は運動・スポーツ実施者が69.1％で非実施者を上回る―
2023年度: 子ども・青少年のスポーツライフ・データ 2023
中高生の健康・活動ニーズから考える運動部活動の地域移行／メンタルヘルスなど
2023年度: 国際化が進む公立小学校における子どもの運動・スポーツ実態調査（速報値）
日本人と外国にルーツのある子どもの、遊ぶ場所や種目の違い
2023年度: 厚労省「身体活動量の新基準」での達成率は49.5%（速報）
活動量計による身体活動・スポーツの実態把握調査
―活動量計を用いた三大都市圏での成人調査は初―
2023年度: 運動・スポーツによる健康寿命延伸の効果に関する基礎資料
ー健康寿命の延伸に向けた身体活動（運動・スポーツ）の効果と期待ー
2022年度: スポーツライフ・データ 2022
コロナ禍を経験した「スポーツライフ」の現状と今後
前回調査から運動・スポーツ実施率は横ばい、観戦スタイルなどに変化。
IT×スポーツの価値も。
2021年度: 子どものスポーツ活動、サポートする母親と父親の熱心さに“ズレ”
小学生のスポーツ活動における保護者の関与・負担感に関する調査研究2021
2021年度: 【子どものスポーツ活動】保護者の当番の“大変なイメージ”が、子どもをスポーツから遠ざける可能性
小学生のスポーツ活動における保護者の関与・負担感に関する調査研究 2021
2021年度: 政策提言：「子どもの体力向上には、自治体による『平均値の向上』に振り回されない施策推進と、それを支援する国の体制構築が必要」
小学校における児童の「体力向上」に向けた基礎研究と支援事業（2018－2020）
2022年度: 好きなスポーツ選手（スポーツライフ・データ）

好きなスポーツ選手2022・第1位「大谷翔平」！
20～70歳代、幅広い層で1位獲得。井上尚弥が初の上位に。
2021年度: 子ども・青少年のスポーツライフ・データ 2021
コロナ禍での、幼児・小学生の運動・スポーツ、運動部活動、心の健康への影響など
2021年度: 子どものスポーツ活動、保護者の負担は母親の負担が大きい構造が続く
【小学生のスポーツ活動における保護者の関与・負担感に関する調査研究2021（速報値）】
2020年度: スポーツライフ・データ 2020
週1回以上の運動・スポーツ実施率は、調査開始以来最高の59.5％
2020年度: 2020年好きなスポーツ選手（スポーツライフ・データ）
「大坂なおみ」が第4位と初の上位に。 1位は前回調査に続き「羽生結弦」
2019年度: 小学校における児童の「体力向上」に向けた基礎研究と支援事業
2020年度: 誰が子どものスポーツを「ささえる」のか
―家族のサポートから考える―
2017年度: 小学生のスポーツ活動における保護者の関与・負担感に関する調査研究 2017
2016年度: 子どものスポーツと親の関わり、母親は「負担」よりも「やりがい」
【小学生のスポーツ活動における保護者の関与・負担感に関する調査研究（速報値）】
2016年度: 多くの自治体で「障害福祉・社会福祉関連部署」が障害者スポーツを所管
2016年度: スポーツ振興に関する全自治体調査 2015

コラム

誰が子どものスポーツを「ささえる」のか
―家族のサポートから考える―

講演活動

2019年4月: 平成31年度投力向上研修会
開催地：東京都足立区

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